5月 022009
今回の豚インフルエンザ騒動を今までの情報等で分析すると、以下のようになります。
①今回報道されているＡ型インフルエンザは、弱毒性であり、感染力は季節性インフ ルエンザ並か、それを少し上回る程度である。
②世界中に感染拡大しているが、弱毒性であり、致死率が低く、適切な治療を受けれ ば、一週間以内に治る可能性が高い。
③メキシコの「疑い」だけで死亡した１５０余件の事例は、新型インフルではなく、 悪性の肺炎等を引きおこす細菌である公算が高い。
④メキシコにおいて、新型ウィルスと共に、“細菌兵器“がばらまかれた可能性も否定できない。
この細菌兵器は、ＳＡＲＳ系であり、米国研究施設で作られた可能性が高い。
⑤メキシコ政府の過大発表は、経済的支援を受けるためである。
すでに、ＩＭＦ、世界銀行が支援を始めている。また、供与された資金は残念ながら、麻薬組織に流れる可能性が高い。
⑥おそらく、この計画には、各国政府、ＷＨＯ、ＩＭＦ、世銀、製薬会社、報道機関、 米軍、麻薬組織、国際金融資本家らが関わっている。
ちなみにネオコンの前ラムズフェルド国防長官はタミフルを開発した米ギリアド・ サイエンシズ社のCEOを1997年から2001年まで務めていた。
⑦それぞれの役割や利害関係は以下のとおり。
・ＷＨＯは首謀勢力並びに製薬会社からのリベートを受け取り、メキシコ政府と共に 広報の役割を担う。
＊必要以上の危機を煽り、警戒レベルを上げ、各国の対応を急がせる。
・各国政府は財政出動を行い、タミフル、リレンザ等の治療薬を備蓄や配布、ワクチ ン製造などに莫大な資金を投入することになる。その結果、製薬会社が大きな利益 を得ることになる。
・日本の場合は、“水際対策“を徹底し、管理統制国家の素地をつくることができる。
もちろん、マスコミも利用し、偏向報道で大衆を誘導する。
・今回の計画の実質上、大口スポンサーである中国、日本、中東産油国（米国債を大 量に保有する国）には直接的被害がでないように配慮する。アジア・中東圏で影 響が少ないのはそのためである。
・国際金融資本家らは北米圏、欧州圏の被害拡大により経済の弱体化を図り、世界の 経済システム変更を進めようとしている。
この事もいずれ、アジアの時代が訪れることを意味している。
⑧しかしながら、次は強毒性へ変異させたウィルスを彼らが使用する危険性もある。
＜参考資料＞
＊CNNの報道によれば、
米国では冬季に流行する通常の季節性インフルエンザでも年間３万６０００人が死亡している。
・全世界ではその数は、推定で２５～５０万人に達する。
・死亡者の９割が６５歳以上の高齢者で、インフルエンザをきっかけに持病が悪化し ており、通常のインフルエンザこそ非難されるべきだ。
・今年１月からだけで、通常のインフルエンザから引き起こされた合併症などによる 死者は１万３０００人を超えている。（米疾病対策センターの統計）
また、１月１日から４月１８日までの統計では、インフ ルエンザ関連の死者数が ８００人を下回った週はない。
・多くの人々の死亡診断書には直接、インフルエンザとは書かれていないが、インフ ルエンザが死に関係していることは間違いない。
・ロサンゼルス郡の面積やメキシコ間での移動人数を考えれば、感染例がない方が驚 きだ。
同郡で２８日までに、豚インフルエンザ感染例を１０件確認しているが、通常のイ ンフルエンザに関連した死者数は年間１０００人を超えている。
もしも豚インフルエンザによる死者がでたとしても驚かない。通常の季節性のイン フルエンザに近いパターンで広まっていると考えられる。（4/30ＣＮＮより）
＊原田武夫のブログより
「１５年前に豚インフル蔓延を予測していた米軍？」
４月３０日（日本時間）朝、ＷＨＯ（世界保健機関）は蔓延の一途を辿る豚インフルエンザについて、２か国以上でヒトからヒトへの伝染が確認されたとする「レヴェル５」への引き上げを公表した。メキシコのみならず、米国でも１名の死亡が確認されたこともあり、引き続き緊張が走っている。
そのような中、米軍が１９９４年に発表したある文書がＯＳＩＮＴ（公開情報インテリジェンス）の世界の中で話題になり始めている。この文書のタイトルは「２０２５年の米空軍（Ａｉｒ Ｆｏｒｃｅ ２０２５）」。米空軍からの委嘱を受けて作成にあたったのは米空軍大学（Ａｉｒ Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ）。
なぜこの文書が注目されているのかといえば、インフルエンザの世界的な大流行（パンデミック）について、今年（０９年）に発生し、合計で３千万人が死亡するとの記述があるからである。ちなみにこの報告書では、パンデミックとなる大前提として「中国南部（ｓｏｕｔｈｅｒｎ Ｃｈｉｎａ）」での流行開始が掲げられている。一方、現実を見る限り、中国では豚インフルエンザに罹患したとの報告は未だ無く、惨憺たる状況はメキシコにのみ集中してきている。その限りにおいて、この報告書にある記述は単なる偶然だと見えなくもないのである。
しかし、今回の豚インフルエンザが発生する直前に米軍の生物兵器研究施設を巡って“不可解な出来事”が発生していたとなると話は全く別と言わざるを得ない。―――去る２２日、米系大手メディアは「メリーランド州フレデリックにある米陸軍生物兵器研究所から、“馬脳炎”のウィルスが入った瓶が紛失し、米陸軍当局が調査を開始している」旨報じた。このウィルスが入った小瓶３本が紛失したことが内部調査の結果、判明したことが、事件の発端になったのだという。ＯＳＩＮＴの世界では今、「紛失したのは本当にそもそも“馬脳炎”のウィルスだったのか」という疑念の声すら広がっている。仮にそのこと自体は事実であったと仮定したとしても、危険な生物兵器となり得る標本について米軍がずさんな管理を行っており、簡単に外部へとウィルスが流出する状況に置いていた可能性は否定できないといわざるを得ないのだ。
このような観点、つまり米軍と今回騒ぎになっている豚インフルエンザという二つの点と点を結ぶ、あり得べき“線”としてあらためてこの米空軍大学作成の「未来予測分析報告書」の続きを読んでみる。すると、近未来について概略次のような予測分析が記されているのである。
「２０１０年、世界中で地域紛争が増大。その結果、もはや対処できなくなった国連 は解散する」
「２０１２年、NYの金融街・ウォールストリートを高エネルギー電波（ＨＥＲＦ） が襲う。その結果、金融マーケットに欠かせないコンピューター・システムが全て 破壊され、大混乱に陥る」
出典: 『Alternate Futures for 2025:Chapter5』
ちなみにインフルエンザの世界的大流行（パンデミック）を巡っては、昨年（０８年）の段階で世界銀行が、そのマーケットに対して与えるインパクトについて予測値を公表している。それによれば、仮にこうしたパンデミックが発生した場合、世界経済には約３兆ドルもの負の影響があり、その結果、世界全体で成長率を5パーセント押し下げる効果があるのだという。国際通貨基金（ＩＭＦ）は今年に入ってから、０９年の世界経済について成長率は対前年比でマイナス１．３パーセントとなるとの予測値を公表している。そのことを勘案した場合、仮にＷＨＯが豚インフルエンザについて「レヴェル６」、すなわち“パンデミック”であることを公表するような事態ともなれば、それだけで世界経済は大崩落する可能性があるとの予測が成り立つことになるというわけなのだ。
もちろん、米軍が上記のとおり過激な未来予測をかねてより公表してきた背景には、「あらかじめ劇的な事態が発生する可能性をアピールし、そのことへの備えを他者に行わせる中でビジネスを展開していく」という、いわゆる“戦略的ＰＲ”という発想が無きにしもあらずではある。実際、この報告書には米軍にとって死活問題である国防予算についてしばしば言及がある。まさに“これだけの惨事が起こり得るのだから、これだけの国防予算が必要なのだ”といわんばかりの記述なのである。
しかし、逆にいえばだからこそ米軍、そしてそれに群がる関連企業たちにとって、こうした惨事はある意味、「望まざる事態」とは言い切れない側面があることも否定はできないのである。そしてこうした米軍作成の文書は堂々と公表されているものであり、あたかも「分かる人には分かるように世界は動いている」といわんばかりの扱いである。その意味で、今回の豚インフルエンザを巡る騒動だけではなく、今後、世界を襲う“潮目”を私たち日本人が的確に読み解いていくためにも、丹念にインターネット上を中心とした公開情報分析を行っていくべき展開となってきているということができよう。
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