4月 022012
二酸化炭素による地球温暖化の似非科学については、数年前から小生も何度か、指摘してきたが、権威ある東大教授がはっきりと論証したことをそろそろ日本のマスコミも素直に認めるべきであろう。そう言えば、二酸化炭素による地球温暖化は、原子力発電所推進の大きな理由の一つであった。
また、「財政が厳しい」と言うのが合い言葉である行政も、もっと有効なお金の使い方をするべき段階にきているはずだ。まだ、日本社会ではCO2による温暖化説が、山本七平氏が指摘したような日本の空気になっているが、ここ二、三年の内にその空気が一掃される可能性を企業経営者はしっかり、頭に入れて置いた方が良いと思われる。
ところで、今から4年前に書いたレポート（一部抜粋）でこんな指摘をさせていただいた。以下。
「現在、マスコミが流している環境問題は大きな利害関係が絡んだプロパガンダに過ぎないという冷静な認識を一部の有識者にはやはり、持っておいてもらうのが良いのではないだろうか。
豊橋市議会でも二酸化炭素による地球温暖化を問題が取り上げられ、環境部長がＩＰＣＣの見解を鵜呑みにした見解を真剣に述べていた。しかし、真実は全く違うところにある。
確かに日本は、国家戦略的に見ても、省エネ技術や二酸化炭素排出削減の技術が進んでいるため、温暖化対策が実施されることは有利にはたらく面もある。排出規制が国際法になれば、中国など他のアジア諸国もいずれ調印せざるを得ず、その分経済発展の足かせを負うことになり、アジアで最初の先進国である日本にとっては都合が良いと考えているのかもしれない。また、日本が、温暖化対策という名の欧米中心体制を維持する企画に乗るのは、先の大戦に負けた状況を考えれば、仕方がない面もある。しかし、外交ベタの日本は、ドイツ主導によるもっとも損な取り決めをしてしまっていることも日本人は忘れてはならない。
もともと、二酸化炭素が地球温暖化の主要な原因だというのは真っ赤な嘘である。
地球環境に最も影響を与えているのは太陽系の質量の９９．９９９％をしめる太陽であるのは自明のことである。だから、私は太陽活動説が正解だと思っている。そう言えば、数年前にマスコミが大騒ぎしたダイオキシン問題も一部の焼却炉メーカーにとっては誠に都合の良い歪曲報道だった。そのために約５兆円ものお金が地方自治体の焼却炉に使われたのであった。もちろん、わが豊橋市もその一つであった。」
それでは、権威ある先生の本を紹介させていただく。
「地球温暖化神話 ～終わりの始まり～」
渡辺 正 著
この本の著者である渡辺正氏は、東京大学で植物の光合成メカニズムを化学の立場から研究しており、東京大学生産技術研究所で副所長も務めている。渡辺 正氏は2007年の時点から、過度に地球温暖化問題に騒ぐ日本政府、メディア、国民に対して疑問をはっきり呈していた。＜目 次＞
1章 ＣＯ２の調書(1)–悪い噂
2章 ＣＯ２の調書(2)–善行録
3章 「地球」温暖化?
4章 ＣＯ２の「温暖化力」
5章 つくられた「地球の異変」
6章 繰り返す気温変動
7章 激震–クライメートゲート事件
8章 「IPCCは解体せよ」
9章 ＣＯ２削減という集団催眠
10章 再生可能エネルギー?
終章 狼少年
＜以下 本書より抜粋＞
NASAの最高責任者も疑問を訴えた地球温暖化説
ちなみに、NASAの最高責任者マイケル・グリフィン氏が、地球温暖化問題に対して疑問視している事を公言したところ、大騒ぎとなってしまったため行われた記者会見で、「大変残念な事ですが、この問題は技術というより、はるかに政治的な状態になっています。私は口を挟まず静観すべきだった」と、温暖化の本質ではなく、政治問題に言及してしまった事についての反省の弁を述べている。
テレビで有名な武田邦彦氏と大きく異なる点は、「東京大学教授という権威」があることだ。
興味深い点を下記に列挙。
＜成果無しの温暖化対策に5年で20兆円の浪費＞
環境省は2006年から年額1兆円から1兆円2000億円、2011年度末まで総額7兆3700億円を内閣府と10の省庁が予算計上している。もちろん、各都道府県でもCO2削減活動の名目で、7年間で10兆円を予算計上している。企業も数兆円をCO2削減に使わされてきた。
渡辺氏の分析では総額20兆円のうち3～4兆円が研究費として省庁の公募（つまり利権）を経て大学などの研究開発予算に割り当てられたとのことである。
もちろん、総額20兆円をかけた成果は全く不明のままである。
＜ところで、20兆円とはどのぐらいの予算か＞
東日本大震災の被害総額=17兆円。九州新幹線の総工費は1兆5000億円。
日本の1年間の一般会計予算の約半分。
20兆円とは、途轍もなく大きな金額であり成果無しとは、こんな馬鹿なことにお金を費やしていてよく増税などと言えたものである。
＜地球温暖化人為説の論理構築の手法＞
①大気中のCO2は主に人間活動（化石燃料の燃焼）が増やす。
②そのCO2が地球を暖めている。
③地球の気温が上がると悪い事が起きる。
一つでも誤りであればこの論理は破綻する。しかしどれも仮説に過ぎず、2011年に起きた事は新聞の科学面、政治面、経済面でも完全崩壊を予感させる出来事であり、地球温暖化人為説はいよいよ終焉を迎えようとしている。
＜低炭素社会は愚かしい＞
エコの定義＝生物と環境を調和させる営みである。
この観点から見ればCO2を増やす事こそがエコであり、理科という観点から見れば重要な資源であるCO2を削減する事の方が環境破壊である。
＜アルゴアの欺瞞＞
「不都合な真実」には35個もの間違いが散りばめられている。
上映時間；90分間で計算すると大半がウソであると言うことになる。
＜ツバルとモルディブの問題＞
ツバルやモルディブの海水準は40年間変わっていない。
各国が狙っているのは先進国からの援助金。
＜政治用の科学＞
論文の「要約」は科学では無く政治文章に歪められる。
IPCCはFCCC（国連の気候変動枠組み条約）に都合の良いデータを提出する下請け機関に過ぎない。
＜地球温暖化説は「催眠術」＞
良心を揺さぶった強固な催眠術を解かなければ成らない。
これまでの環境教育の功罪を渡辺氏は強く批判している。
＜京都議定書への批准の成果＞
京都議定書のシミュレーション通りであれば−0.005℃
EUと3カ国が批准 したら−0.001℃
日本だけが守ったら−0.0005℃
つまり、怪しいシミュレーション通りと仮定してもあまりにも無価値で、意味がない。
＜2011年、地球温暖化に関する主な出来事＞
＊ごく一部の事項を除き、日本のメディアは報道していない。2011年 2月 米国 IPCC拠出金（約10億円）の打ち切り提案を下院が可決。
2月 日本 バイオマス・ニッポン事業の成果はほぼゼロと総務省が判定。
2011年 7月 欧州 自然エネルギーの補助金の縮小をヨーロッパ諸国が検討開始・
二酸化炭素の昇温効果は小さいと推定する論文３編の刊行。
1998～2008年の「気温上昇ストップ」を考察する論文の刊行。
過去40年にわたる暴風雨と温暖化の関係を否定する論文の刊行。
2011年 8月 米国 ソーラーパネル製造企業ソリンドラ社が（計画？）倒産。
2011年 9月 米国 気温観測の改善を会計検査院が気象庁に勧告。
米国 ジェーバー博士（1973年 ノーベル物理学賞）物理学会を退会。
2011年10月 英国 二酸化炭素の回収・貯留（CCS）プロジェクトの第1号を中途で断念。
カナダ IPCCの内幕暴露本をジャーナリストが出版。
2011年11月 英国 クライメートゲート事件2.0が発生。メール5439通がネットに流出。
英国 「風力発電は役に立たない。おとぎ話」とフリップ殿下が発言。
日本 「2020年までに二酸化炭素排出、25%削減」に見直しを政府が決断。
米国 国連グリーン気候基金からの撤退を宣言。
米国 ゴアを顧問に抱えるグーグル社、太陽熱発電の支援から撤退。
2012年12月 「ポスト京都」体制の先送りを決めただけでCOP17が閉幕。
日本 2013年以降の二酸化炭素削減義務を拒否すると政府が宣言。
カナダ 京都議定書からの離脱を政府が公式に宣言。
IPCC、 初めて一般公募した報告書の査読者を選定。
米国 バイオエタノール補助金の廃止案を下院が議決。
日本だけ・・・ＣＯ２の削減
東大の渡辺正先生が「地球温暖化神話」という本を丸善から出版されました。
この本を読まれて温暖化を信じる人はいなくなるでしょう。私もこのブログや本で温暖化の間違いを指摘しましたが、渡辺先生のご本は詳細、正確、論理的に温暖化が神話であることを証明しています。
私たちは早速この本を元に、温暖化損害賠償訴訟を起こさなければならないでしょう。本来なら検察が超大規模詐欺事件として立証することができたらよいし、内容は小沢一郎議員の一連のことよりも単純明快（学問的にはきわめて怪しいものをあたかも確定しているように情報を選択して国民を錯覚させ、２０兆円ほどの税金（４人家族の家庭で５０万円）を使った）なのですが、「科学のことは判らないから」という理由で司法は逃げるでしょう。
でも、国民は自由なメディアを持っていますから、自分自身で判断することができます。渡辺先生のご本を読まれるとわかりますし、また私も若干の下手な温暖化の本を出していますが、温暖化は、１）根拠が学問的に怪しいこと、２）歴史的事実を曲げたこと、３）太陽活動を無視したこと、４）１９８８年６月の登場（アメリカ上院）以来、つねに利権と政治に利用されていたこと、５）原子力の推進に一役買ったこと、６）被害を常に大げさに推定したこと、７）事実と違うこと（ハリケーンが増えた、ヒマラヤの氷河が融けた、太陽以外の要因で気温が上がっている、オゾン層が破壊しているのは温暖化・・・）などが主なものです。
しかし、なかなか難しい点もあります。それはこの温暖化騒動に「善意で巻き込まれた人」が多いことです。温暖化を煽った専門家は「科学的事実」より、温暖化するという「空気的事実」を事実とした人で､本当のことは知っていたのですが、一般の人はＮＨＫの報道をそのまま素直に信じたのです。
さらに多くの善意の人が引っかかったウソは、１）アルプスの氷河は太陽の活動の周期通り融けたりできたりしているのを知っていて温暖化が原因とウソをついた、２）世界の平均気温の上昇が太陽と都市化であること（寒暖計が都市においてある）を知っていてウソをついた、３）温暖化すると南極の氷が増えるのに減ると言った、４）ツバルという南洋の島の海水面は若干下がっているのに上がっていて沈没すると放送した、などです。
なんと言っても、世界の情報のうち、「温暖化している、温暖化が怖い」ということだけを選別して日本国民に伝えたことです。さらに京都議定書の時には、「削減義務は実質、アメリカ、カナダ、日本だけ」なのにそれを放送せず、あたかも世界中が温暖化防止に乗り出したように報道したことでしょう。
「事実報道」より「空気報道」をするというＮＨＫの体質はかなり前（少なくとも石油ショックの頃）からだったのです．私はＮＨＫが事実報道をすると信じていたので、自分の人生の２０年をムダにしました。もちろん私自身の責任ですが､それでもＮＨＫは何をしてきたのだろうという思いがあります。
すでにアメリカ、カナダが京都議定書を離脱し、日本だけが世界でＣＯ２削減をやっています。実に恥ずかしいことで、日本人は科学的事実を見ないことを世界的にも宣伝しているようです．
私はこの問題を最初から疑ってきましたが、それはこのような科学的な問題は、科学の常道、｢原理的なことをしっかり伝える｣というのがなかったからです。もともとＣＯ２は空気中にあり、空気が少し暖まっても海の水温が上がらないと気温は上昇しません。そして、伝熱係数や熱容量から言って、海水の表面が太陽以外に暖まる可能性はきわめて低いのに、それを質問すると研究者は｢計算したら、こうなった｣と言うだけだったからです．
温暖化の問題も「科学的事実」より「空気的事実」を重んじる東京の評論家によって創造され､「日本だけ」になってしまったものの一つと思います．そしてそれが福島の子供たちを被曝させ､温暖化で私たちの懐から５０万円を奪ったのです．
国の委員会の時にトイレに立った私に東大教授が「武田先生、みんな温暖化のことは判っているのですよ」と言った言葉が忘れられません。温暖化が怪しいと思っているのに、温暖化を言っておけば研究費がもらえるということなのです。それは私たちの税金から出ているのですから。
思えば赤祖父先生のような日本を代表する立派な先生や渡辺先生、そして末席を汚す私など多くの真面目な学者が長く罵倒されたことも思い起こされます。
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