＊「今回は、本の紹介です。」
＜余談だが、今回のアイスランド火山噴火は、おそらく、北半球に冷夏を招き、二酸化炭素による地球温暖化が全くの嘘であることを普通の人々にも知らしめることになるのではないかと思われる。その場合、冷夏による農産物の不作とハイパーインフレが重なって襲ってくることも考えられる。注意が必要である。＞
ところで、小生は、2001年の911テロ事件は、間違いなく、米国中枢が関与していなければ、不可能な事件だったと確信しております。また、2001年の6月にこのような事件が起こるという情報をネットで見つけ、全くその通りの事件が、日経CNBCで生中継されていたことに驚愕したことを今でも鮮明に覚えております。たしかこの年の6月には、米国が世界の友好国に対して特別テロ警戒を秘密裏に呼び掛けていたことを当時の田中真紀子外務大臣がこの事件の後に言及していたはずです。
少なくとも、あまりに当時のブッシュ大統領にとって好都合な事件であったことは、間違いないところでしょう。そのために各国の一部エリートも下記のようなコメントをこの事件に対して発言しています。
～以下引用～
コシガ元大統領・元首相（イタリア）
『９・１１の悲惨な攻撃は、アラブ諸国を非難し、西側諸国によるイラクとアフガニスタンへの介入を導くために、シオニストの支援を受けたＣＩＡとモサドが企て、実行したものである』
（2007年11月30日、コッリエーレ・デッラ・セーラ紙）
フランチェスコ・コッシガ（伊：Francesco Cossiga)
1928年7月26日生れのイタリアの政治家。
内務大臣、首相（第62代）、大統領（第8代：任期1985年7月3日～1992年4月28日）を歴任。
フォン・ビューロー元国防大臣、元研究技術大臣（ドイツ）
『数分以内で4機をハイジャックして1時間以内に標的に激突させるのは、秘密組織の支援なしには考えられない』（自著「ＣＩＡと9.11」）
ホルスト・ユームケ元司法大臣（ドイツ）も同様の発言（2004年7月22日、ガーディアン紙）
アンドレアス・フォン・ビュロー Andreas von Buelow
アンドレアス・フォン・ビューローは、25年間連邦議員をつとめ、ヘルムート・シュミット首相の下で70年代国防政務次官、80年から82まで科学大臣を勤めた社民党の政治家。
エルンスト・ヴェルテケ元ドイツ連銀総裁（9.11当時の総裁）
『ニューヨークとワシントンの攻撃に関わった人々が、欧州の証券市場の「テロ･インサイダー取引」に関わって利益を得ようとした多くの事実が明らかになっている。 直前に、航空会社、保険会社、商社や金や石油市場の不可解な売買が行われている』 （テレグラフ紙、など）
エルンスト・ヴェルテケ Ernst Welteke
1999年から2004年までドイツ連邦銀行の総裁。
マイケル･ミーチャー元環境大臣（イギリス）
『アメリカ政府が９．１１テロ阻止に何の対策をしなかったのは明らかだ。
十一の諸外国や諜報機関が事前に警告したことがわかっている。
テロを防がなかったのは、アフガニスタン攻撃の格好の口実を作るためだったという見方に何の不思議もない。「対テロ世界戦争」はアメリカが世界の覇権を握ること、石油を武力でおさえることを覆い隠すための、政治的な作り話であることの証明である。』（2003年9月6日、ガーディアン紙）
マイケル･ミーチャー Michael Meacher
1997年5月から2003年6月まで英国トニー・ブレア政権下での環境大臣。
ポール・ヘリヤー元副首相、元国防大臣（カナダ）
『なぜ、ブッシュ大統領は、何が起こっているかを既に知っていたかを認めなかった のか？アンドリュース空軍基地からのスクランブルもなされずに飛行機が１時間半も飛行できたのか？調査報告は疑わしい。真理を追究しなければならない。』
（ビデオ・インタビュー、2004年5月27日）
レオニード・イワショフ将軍（9．１1当時のロシア軍参謀総長）
『シークレットサービス諸機関、及びそれらの現在のトップ、又は退役しても、尚これらの組織に影響を持つ人達のみが、あれだけの規模の作戦を計画、組織、実行する能力がある。ビン・ラディンやアルカイダは9.11攻撃の計画犯や実行犯ではあり得ない。彼らには、必要な組織や、資金や、リーダーがいない』
（カール・ゼロとのビデオ・インタビュー、2006年11月24日）
クリスティーヌ・ブタン（住宅都市問題大臣、フランス）
質問：『ブッシュ大統領が9/11攻撃の仕掛け人であり得ると思いますか？』
答え：『その可能性はあると思います。その確信は、この問題を扱ったホームページの数がインターネットの世界で最大の一つであるという事実によって尚更深まっています。
これだけの人々の意見や声が全面的に間違っていることはあり得ないと、自 分に言っています』
クリスティーヌ・ブタン(Christine Boutin)
2007年6月発足したフランスサルコジ政権の都市計画大臣
このような911テロ事件を取材し続け、ある一つの結論にたどり着いた一人のジャーナリストがいます。 フルフォード・ベンジャミン・Benjamin Fulfordがその人です。
彼がこの3月に出版した「ステルス・ウオー～日本の闇を浸食する５つの戦争～」は、彼の本としては、大変読みやすい日本語で書かれており、お勧めであります。
内容は、目次を紹介しますと
序 章 フルフォード・ベンジャミンは狂ったのか
第一章 マネー戦争 中川昭一元財務相は殺されたのか
第二章 石油戦争 悪魔王「パパ・ブッシュ」の謝肉祭
第三章 ウイルス戦争 堕天使の名を持つオバマの正体
第四章 麻薬戦争 情報操作の罠に嵌った日本
第五章 食料戦争 増殖する「闇の支配者」
終 章 悪魔になるために神にすがった男
ところで、小生は、たまたま、１０年程前に、１，０００冊ほど、政治、経済の本を精読する機会を得ました。その時に学んだ事から言っても、この本には、一般の方々には吃驚するような事実で溢れているかもしれませんが、また、細かい点では、小生の見解とは違う点もありますが、８０－９０％位は事実だと言わざる得ないのです。
激動する２０１０年を乗り切る上でも大いに参考になる本だと言えると思います。
是非、ご一読下さい。とにかく、フォーサイスの小説のようにおもしろいですから！
ベンジャミン・フルフォード
外交官の家庭に生まれ、若くして来日。上智大学比較文化学科を経て、カナダのブリティッシュコロンビア大学を卒業。『日経ウィークリー』記者、米経済紙『フォーブス』の元アジア太平洋支局長。
日本の国内メディアでは殆どタブーとされているようなテーマに度々言及し、それを正面から問題提起するスタンスで多数の書籍を発表する一方、メディアの在り方それ自体をも強烈に批判している。近年は『 9・11テロ捏造―日本と世界をだまし続ける独裁国家アメリカ 』（徳間書店）や『 暴かれた9.11疑惑の真相。 』（扶桑社）で、9.11の同時多発テロおよびそれ以降のアメリカの暗部等をも広く扱うようになった。
林 秀彦
1934(昭和9)年東京生まれ。学習院高等科より1955~61年、独ザール大学、仏モンプリエ大学に学ぶ。哲学専攻。柔道師範。松山善三氏に師事してテレビ・映画脚本家として活躍。「鳩子の海」「ただいま11人」「若者たち」「七人の刑事」など作品多数。1988年よりオーストラリアに移住。2005年、18年ぶりに帰国、九州・大分の山中に住まう。著書には『この国の終わり』『日本人はこうして奴隷になった』(小社刊)、『ジャパン・ザ・ビューティフル』(中央公論社)、『日本を捨てて、日本を知った』『「みだら」の構造』『失われた日本語、失われた日本』(以上草思社)、『ココロをなくした日本人』(毎日新聞社)、『老人と棕櫚の木』『苟も日本人なら知っておくべき教養語』『日本の軍歌は 芸術作品である』 (以上PHP研究所)等多数がある。
「まだ信じているのですか?あの事件が真実だなんて。
911の以前と以後では、人間の歴史は完全に代わり、人間の条件も全く変わった。これだけは確かなことである。911は、人間が最後にたどり着いた最大の愚かさと、最大の悪の結晶だった。これだけは確かなことである。
911は、ある一部の人間たち、私風に命名すれば「ファイナル・パワー・エリート」たちが仕組んだものである。これだけは確かなことである。
私は「911同時多発テロ」と呼ばれている事件は、すべて《彼ら》の自作自演であり、ヤラセであり、捏造であり、その他どんな言葉を使ってもいいが、ブッシュ政府が公式に発表している内容とはまったく違うものであるということを、確信している。なぜか?
まず疑ったからである。
疑わしい要因、要素が多すぎると感じたからである。
次に考えたからである。知る努力をしたからである。そのときに私の持った精神状態は、「情熱」と呼べるものとほとんど同じものだった。」
＜参考資料＞
「米国防長官、対イランで軍事行動の可能性示唆」
（日経新聞2010 4/19）
ゲーツ米国防長官は18日、イランの核問題に関し声明を発表し、イスラエルなどの同盟国に向けて「米国は様々な不測事態に行動する用意がある」と強調した。ホワイトハウスに今後の数週間か数カ月以内に必要となる「次の措置を確認」するメモを送付したとしており、対イラン政策の中で軍事的な選択肢の検討を含めたことを示唆したものとみられる。
長官の声明は、１月にホワイトハウスに送ったイラン核問題への対応策に関するメモの事実関係を認める形で公表した。メモは米国家安全保障会議（ＮＳＣ）のジョーンズ大統領補佐官（国家安全保障担当）に送付。昨年12月に国際社会とイランによる外交交渉が暗礁に乗り上げたことを受け、圧力路線へとカジを切るために、情報機関も含めて取るべき措置をまとめた内容としている。
メモは秘密扱いだったが、米紙ニューヨーク・タイムズは17日、その存在を報道し、ゲーツ長官がメモの中で「米政府にはイランを阻止するための政策が欠如している」と伝えた。ゲーツ長官はこれを受け、報道内容の一部を否定する形で声明を出したものだ。
これに関連して、米軍制服組トップのマレン米統合参謀本部議長は18日「軍事的行動は（核開発を）遅延させる効果がある」と語り、イランの核関連施設の空爆は核開発の阻止に役立つとの見解を表明した。「現時点では、最後の選択肢が空爆だ」と述べつつも、武力行使の選択肢を排除していないことを示した。ニューヨークで記者団に語った内容を、ロイター通信が伝えた。
イラン核問題を巡り、オバマ政権は当面、欧州諸国と連携し、国連安全保障理事会の枠組みによる追加制裁に全力を挙げる方針。イランが使用可能な核兵器を開発するまでには「３～５年」（カートライト統合参謀本部副議長）かかるとみている。
ただ、米国の同盟国でイランと敵対するイスラエルは核開発の進展に神経をとがらせており、米政府はイスラエルが単独で空爆に踏み切ることを最も懸念している。米高官が相次ぎイランへの武力行使の選択肢に言及したのは、イスラエルに自制を求める意味合いもあるとみられる。
また、4月12日より核サミットが行われ、鳩山首相も参加したが、危険な報道が入ってきている。
まず、イランの最高指導者はハメネイ師が、米国からの攻撃に対して警戒するよう呼び掛け、迎撃態勢を整えるよう指示したという。オバマ米大統領が北朝鮮と共にイランへの核攻撃の余地を残す姿勢を示したことに対して反発しているとされる。
（日経新聞）
一方、ゲーツ米国防長官が、「イランは核兵器保有能力をまだ手にしていない」と発言し、それに対しクリントン国務長官は「情報機関によって見解が異なる」と述べた。政府内で意見が割れている状況だが、クリントン国務長官の背後にあるＣＩＡ勢力と米ペンタゴン勢力との確執も伝えられており、ＣＩＡ勢力が暴走する可能性もある。
この核サミットで中国主席が出席することが注目を集めたが、むしろイスラエルのネタニヤフ首相が出席を見送ったことの方が重要であろう。イスラエルは公式には核兵器保有を宣言しておらず、核保有に対し肯定も否定しない態度を示しており、この問題をイスラム諸国が取り上げるのを恐れたためと見られている。
このような背景から、核サミットの動向次第では、イラン、イスラエル双方を刺激する可能性があり、緊張が高まる恐れがある。それと同期するようにテロが更に頻発する恐れがある。オバマ大統領が核拡散防止の理由として、テロ組織による「核テロ」をしきりに強調しており、これは暗に核兵器を横流していることが囁かれているロシアに対する牽制も含まれているだろう。
さて、このような有事危機を反映しているのか、こんな報道がなされている。
ＩＭＭ通貨先物：円売り越し幅が約２年半ぶり高水準－４万枚超える
米商品先物取引委員会（ＣＦＴＣ）によると、シカゴマーカンタイル取引所（ＣＭＥ）国際通貨市場（ＩＭＭ）では、４月６日時点のドル・円先物取引の非商業部門の円ポジションが買い持ち１万8596枚、売り持ち６万901枚となり、差し引き４万2305枚の売り越しだった。売り越し幅は前回３月30日時点の３万866枚から拡大し、2007年10月以来の高水準となった。ユーロ・ドル先物取引の非商業部門のユーロポジションは買い持ち３万9036枚、売り持ち10万6259枚で、６万7223枚の売り越し。売り越し幅は過去最大だった前回の８万5326枚から縮小した。【ブルームバーグ】
言うまでもなく、先物市場は国際金融マフィアらが牛耳っている。
なんらかの裏情報を得、円売りポジションを取っているものと思われる。日本にとって円売りを誘う重大な出来事が起きることを示唆していると思われる。
無論、一時的なものであろうが、日本経済に打撃を与えるものであれば、尾を引くことが考えられる。それも、市場が織り込んでいない想定外のことである。中東有事さえも織り込みつつあるのだから、それ以外の可能性が高い。金融マフィアらが大きく儲けられるのは、情報を知っているからである。
いずれにしても、ここしばらくは金融市場のみならず、内外情勢に最大限の注意が必要である。
その一例
＜毎日新聞 2010年4月16日 19時50分より＞
「韓国海軍哨戒艦・外部爆発の可能性高い」 調査団が見解
１５日、大型クレーンで引き揚げられた韓国海軍哨戒艦「天安」＝ロイター
【ソウル西脇真一】韓国海軍哨戒艦「天安（チョンアン）」（１２２０トン）の爆発・沈没事故について、軍と民間の合同調査団は１６日、「船体の切断面を調べた結果、内部爆発より外部爆発の可能性が非常に高い」と、第１次調査結果を発表した。魚雷や機雷による可能性が強まったことで、韓国メディアなどでは北朝鮮の関与を指摘する声がさらに強まりそうだ。今後引き揚げる艦首部分の結果と合わせ、原因の特定を急ぐ。
合同調査団長の尹徳竜（ユン・ドクヨン）韓国科学技術院名誉教授が国防省で記者会見した。尹団長は（１）弾薬庫や燃料タンクなどに爆発の痕跡がない（２）海底に障害物はなく船体にも座礁のあとがない（３）切断面が複雑で、船体が疲労破壊した可能性は低い－－と指摘。爆発物が船体に接触、もしくは近くで爆発した可能性を示した。
今回の発表で、北朝鮮関与説が勢いを増すのは必至だが、政府は慎重姿勢を崩していない。青瓦台（大統領府）報道官は同日、記者団に「前もって判断するのは性急だと言いたい」と、冷静な報道を呼びかけた。
「もし北朝鮮なら完全な『攻撃』で、戦争も起きかねない。原因特定には慎重にならざるをえない」（軍事関係者）ためで、調査団に米英などの専門家を加える異例の態勢をとったのも客観性をアピールするのが狙いだ。
民間世論調査機関によると、事故発生直後の李明博（イ・ミョンバク）大統領の支持率は、４．４ポイント急落し４０％に。ただでさえ敏感な問題であることを示しており、万が一「北朝鮮」だということになれば、政府の危機管理を問題視する意見や、対北朝鮮強硬対応を求める批判が噴出する可能性がある。
今年６月には政権の中間評価となる統一地方選、１１月には主要２０カ国・地域（Ｇ２０）首脳会合の開催という「晴れ舞台」を控え、李政権は難しい立場に立たされている。
事故は、北朝鮮核問題を巡る６カ国協議にも影響しそうだ。１６日付朝鮮日報によると、米国のキャンベル国務次官補は、事故原因の究明が終了後、協議の再開を議論する姿勢を表明。同紙は「北朝鮮の関与が明らかになった場合、協議再開に代わり制裁を含む対応を優先する立場を示唆したもの」と伝えた。
１０４人が乗り込んだ天安は３月２６日、黄海上の南北境界線付近で船体が二つに割れ沈没。１５日に艦尾部分の引き揚げ作業が行われた。これまでに行方不明者４６人のうち、３８人が遺体で収容された。
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