マスコミに叩かれ、理研にトカゲの尻尾切りのような扱いを受けた小保方晴子氏が４月９日に記者会見に出てきたことには、本当に吃驚した。記者会見を日テレニュースで完全中継していたので、最初から最後まで思わず視聴してしまった。マスコミによるまるで勾留尋問のような２時間半に及ぶ会見を見て感じたのは、おそらく、彼女がSTAP細胞を創り出したのは、間違いないだろうということである。質問する記者の顔を正面から見据えて話す姿をとても誠実に受け止めた人も多かったのではないだろうか。
しかし、それにしても、不思議な事件？である。組織ぐるみでSTAP細胞や、小保方氏を売り込む演出も凄まじかった（わざとらしいピンクの研究室の壁の色や割烹着、ムーミンのシール等）が、ネイチャー誌に提出した論文や、彼女が博士号を取った学位論文に対する攻撃の素早さ、適確さ、どの点を考えても、マスコミの記者のレベルで、できることではなかった（おそらく、前もって調べていて記者会見に合わせて動いたのだろう）。ということは、これもすべて専門家が付いた組織的なネガティブキャンペーンであることは、どう考えても間違いないところだ。
おそらく、今回の会見で質問していたマスコミの記者の中でネイチャーの英語論文をまともに読んでいた人は、ほとんどいないはずだ。理研は、この論文と時期を同じくしてSTAP細胞の特許取得に動いているが、ここには、小保方氏は、ただの一メンバーとして名前が書かれているだけである。不思議な事にそのことは、ほとんど報道されていない。（国際特許：特許出願日は、2012年4月24日全文pdf）
http://kanda-ip.jp/wp-content/uploads/2014/01/id00000022883817.pdf
ところで、今回の騒動で小生が思い出したのは、９０年前にやはり、日本で起きた「錬金術騒ぎ」事件のことである。そして、この騒動にも理研が絡んでいるのである。世界を騒がしたこの発明騒動は、日本の物理学の権威で記念切手にもなっている長岡半太郎東京帝国大学教授が１９２４年３月に引き起こしたものである。彼の研究チームは「水銀から金（ゴールド）創り出す可能性を見出すことに成功した」と発表して、世界中を驚愕させたのである。
興味深いのは、当時、理研の所長だった大河内正敏氏が、次のような言葉で長岡博士を応援していることである。
「水銀を変じて金となす長岡博士の大発見は、既に１１月はじめの３日間に亘りて詳細に発表されて居る博士の此の発見に初めて接した時は何人の驚異の眼を見張るであろうが、博士はすでに二十幾年かの永い間絶えず水銀スペクトル線の研究によりて、この事が可能であることを余程以前から考えて居られた。実に博士は、水銀スペクトル線の研究について押しも押されもせぬ世界の最大権威者である。
特に一昨年あたりからの研究で水銀原子の一部を破壊して金の原子に変えることが理論上に確かめられたから本年３月の英国専門誌にその事を発表されている。 （中略）
その後、９月の１５日になって長岡博士は、全く自己の工夫によって水銀を変じて金となすことに成功されたのであって、決してそれは偶然の発見でも発明でもない。はじめから見当をつけた理詰めの発見である。此処に今度の発見の権威がある。従来多くの大発明大発見は幸運である様に思われることが多いが併し博士の発見は肇から終始理詰めであって、運不運を超越している。 （中略）
なおついでに誤解のない様にしたのは、水銀を変じて金となす事がその事が、長岡博士の目的の全部ではない。それは博士の理論のほんの一部分に過ぎないのであって、亜鉛を銅に、カドミュムを銀にという風に、一つの原子を他の原子にかえること、或いは放射原子の壊散する速度を促進すること等にして特に原子核を打ち壊すことが博士の実験の一つの目的であってその重なる点は従来議論粉々たる原子の構造、原子核の構造の研究が主である。水銀を変じて金となすことは博士の研究の一小部分に過ぎないことを忘れてはならない。
一匁の金を作るに、どれだけ水銀が入り用であるかは度々受ける質問であるが、博士の方法に従うと水銀の消費量は問題にならない。と言うのも水銀の一部が金に変わる時に、残りの水銀はそのままなんの変化もなく水銀として残るのであるから、水銀の消費された量に等しい金が出来るのである。この際、勿論水銀の一部が蒸発して水銀蒸気となり飛散するから、此の方の消費はあるが、設備の改善等によりこの消費は節約の余地が十分にある、仮にほう消費が節約されないとしても、その額は大きなものではない、生産費の大部分というよりは全部と言ってもよい位のものは電力費である。
この所要電力は、ミーテ博士の場合は非常に高額に昇って、今日の所では到底工業として成立できないのであるが、長岡博士の方法に従うとミーテ博士のそれより余程電力が少ない。特にその後の研究によって、今日は益々所要電力が少なくなりつつある。従って今後尚この方面の研究が進むと、将来は必ず工業的に成り立ち得るものと考えられる。即ち、一匁の金を得るための所要電力が五百キロワット時になるか二百キロになるかは、一に懸かって今後の発明改良にある。」
http://www.lib.kobe-u.ac.jp/das/jsp/ja/DetailView.jsp?LANG=JA&”METAID” =00075045日本が産んだ理論物理学の大天才の発見であったにも関わらず、国際的な圧力は凄まじく、この発見、研究は現在まで存在しなかったことになっている。
冷静に考えてみれば、当たり前の話である。当時、金（ゴールド）の価格決定権を手にしたのは、国際金融の雄、ロスチャイルド家であり、人工的に金ができることなど、絶対にあってはならないことだったのである。そして今回の騒動にも日本、世界のいろいろな勢力の思惑が裏で渦巻いている。
おそらく、STAP細胞騒動は、おそらく当初、日本国内勢力の思惑によって、植草一秀氏の指摘するような大きな経済利権によって大きく宣伝され、動かされたが、STAP細胞の出現を快く思わない米国を中心とする勢力によって、現在、徹底的に叩かれているというのが実情だと思われる。そのような状況をつくることによって、STAP細胞の研究成果をハーバード大学等が独占することも可能であろう。もしかすると、日本のお金で小保方氏に実証研究させ、その成果だけをしっかりいただくという戦略が最初から組まれていたのかもしれない。そして、理研を始め、STAP細胞に関わった関係者には、大きな圧力がかかり、小保方晴子という未熟な研究者にすべての責任を押し付けて、逃げ切りをはかっているようにも小生には見える。
勝手な想像を述べさせていただけば、陰りが見える米国の覇権の行方によって日本のSTAP細胞の運命は決まるような気がしないでもない。現在の世界情勢を見ると、STAP細胞の再現に成功するのは、米国の覇権外にあるロシアや中国の研究機関かもしれない。おそらく、米国による軍事占領下にある日本から、STAP細胞の再現成功の話が表に、出て来ることは、極めて難しくなったと想像されるのだが、どのような結末が待っているのだろうか。
もう一つ、情報を付け加えておくなら、２０１２年すでに、熊本大大学院生命科学研究部の太田訓正［くにまさ］准教授（４８）＝神経発生学＝の研究グループが、ヒトの体細胞に乳酸菌を取り込ませ、さまざまな種類の細胞に分化できる能力を持つ多能性細胞を作りだすことに成功している。この事から考えても、小保方氏が説明している方法でSTAP細胞ができても少しも不思議でないことも紹介しておきたい。
（以下引用）
「乳酸菌使い多能性細胞 筋肉や骨に分化 ｉＰＳ研究に影響も」
熊本大大学院生命科学研究部の太田訓正［くにまさ］准教授（４８）＝神経発生学＝の研究グループが、ヒトの体細胞に乳酸菌を取り込ませ、さまざまな種類の細胞に分化できる能力を持つ多能性細胞を作りだすことに成功したことが２８日、分かった。
多能性細胞には、京都大の山中伸弥教授が開発した四つの遺伝子を細胞に加えて作る人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）があるが、乳酸菌などバクテリアを使った多能性細胞の開発は初めてという。
乳酸菌は代謝により乳酸を生成するバクテリアで、一部はヒトの体内にいる。熊本大グループは、ヒトの皮膚細胞周辺のタンパク質を除去し、細胞に乳酸菌を取り込ませて培養したところ、細胞が増殖。この細胞が多能性を持つことを試薬で確認した。これまでに５種類の細胞（神経、筋肉、脂肪、骨、軟骨）への分化にも成功したという。
ｉＰＳ細胞が一定条件下で増え続けるのに対し、この細胞は直径０・３ミリ程度まで成長すると増殖が止まるのが特徴。マウス実験ではがん化も確認されていない。
ｉＰＳ細胞が多能性を持つようになるメカニズムは未解明で、がん化する可能性も否定されていない。太田准教授は「開発した細胞に、ｉＰＳ細胞を増殖させる遺伝子を取り込むなどの試みを続けることで、がん化せずに増殖する多能性細胞ができるかもしれない」と話す。
研究論文は２６日、米科学誌プロスワン電子版に掲載された。山中教授が委員長を務める文部科学省ｉＰＳ細胞等研究ネットワーク運営委員会委員の須田年生［としお］慶応大医学部教授（幹細胞生物学）は「論文を驚きを持って受け止めた。多能性細胞ができるメカニズム解明に乳酸菌という全く別の視点が加わり、ｉＰＳ細胞研究の進展や医療への応用につながる可能性がある」と話している。（東寛明）
（熊本日日新聞 2012年12月29日朝刊掲載）
＜参考資料＞
「STAP細胞論文共著者と株式市場を結ぶ点と線」（３月１３日）
植草一秀
ＳＴＡＰ細胞騒動が巨大な経済犯罪的事案に発展する可能性が生じている。「ＳＴＡＰ細胞作製情報混乱の裏側にある諸事情」に、さわりだけを記述したが、この問題には、二つの重要問題が絡んでいる。
ひとつは、安倍政権が「成長戦略」の柱に、科学技術振興＝再生医療技術助成を組み込んでおり、ＳＴＡＰ細胞の「演出」が、この文脈上で実行されたと考えられること。
いまひとつは、これと密接に関わる問題であるが、政府の再生医療産業振興を検討する委員会の中心人物が関わる企業と小保方晴子氏が関わりを有しており、ＳＴＡＰ細胞作製の報道と連動して、この企業の株価が急変動して大きな資金移動が生じていることだ。
小保方氏が執筆した論文の不正問題が取り沙汰されているが、各論文には指導教員、共著者、論文審査員などが存在する。
これらの人々が今回の論文の共著者などに名前を連ねている。
理化学研究所【発生・再生科学総合研究センター】
小保方 晴子 ユニットリーダー若山 照彦 山梨大教授（元理研チームリーダー）
笹井 芳樹 副センター長
丹波 仁人 プロジェクトリーダー
米国・ハーバード大学
小島 宏司准教授チャールズ・バカンティ教授
東京女子医科大学
大和 雅之 教授アベノミクスはすでに風前の灯であるが、米国を中心とする強欲資本主義の総本山は、「ワシントン・コンセンサス」に従って、日本市場の米国化＝弱肉強食化＝市場原理化を推進する活動を積極推進している。「ワシントン・コンセンサス」とは、１９８９年に経済学者ジョン・ウィリアムソンが論文のなかで定式化した、経済用語である。
ＩＭＦ、世銀、米財務省の本部はすべてワシントンに所在する。これらの機関が共同して、米国の経済版世界戦略を企図し、実行していると見るものである。
ネオコンの政治版世界戦略と対を為すものと考えることもできる。その中核は、市場原理、規制撤廃、小さな政府、民営化である。
米国は日本に対して、長期にわたる「改造計画」を遂行してきているが、その延長上でいま掲げているのが「ＴＰＰ」である。
米国は対米追従の安倍政権が誕生したいま、日本の米国化を実現する絶好期であると捉えている。そのために、安倍政権が掲げる「成長戦略」を何としても実現させようとしている。
この成長戦略の核を為しているのが、農業・医療・解雇の自由化であり、これを実現するための経済特区の創設、法人税減税なのである。
安倍政権は６月にも「新・成長戦略」を打ち出すスケジュールを設定しているが、そのなかに、技術立国を打ち出し科学技術振興を提示する予定である。
そのひとつの目玉として、世界最高水準の研究を目指す「特定国立研究開発法人」を設置することを盛り込むことを目論んできた。これは、新しい政治利権、官僚利権である。票とカネに結び付きにくい社会保障支出を切り、票とカネに直結する利権支出に財政資金を集中投下する。この方針がより明確化している。
その標的とされているのが「科学技術振興分野」と「スポーツ分野」なのである。
いまや、利権政治家は競い合うように、「科学技術利権」と「スポーツ利権」に食い込もうと必死である。
安倍政権は目玉となる「特定国立研究開発法人」に、独立行政法人産業技術総合研究所と独立行政法人理化学研究所を指定する方向で動いてきた。安倍晋三氏は１月１１日に理化学研究所・発生・再生科学総合研究センター（ＣＤＢ）を訪問している。
中日新聞報道によれば、理研ＣＤＢでは、ＳＴＡＰ細胞作製発表会見に合わせて、研究室の改装、かっぽう着の着用などの「演出」を実行したとのことである。すべてが「やらせ」「偽装」演出だったことになる。
もうひとつの重大問題は、２０１１年に小保方氏が執筆した「Nature Protocol 論文」
と呼ばれる論文の共著者に、今回のＳＴＡＰ細胞論文の共著者である大和雅之氏と同じく東京女子医大の岡野光夫教授が名を連ねていることである。
論文タイトルは
“Reproducible subcutaneous transplantation of cell sheets into recipient mice”
この論文が記述する”cell sheets”は上場企業である株式会社セルシード社の製品であり、著者の岡野光夫氏はこの企業の取締役であり大株主である。しかし、論文には「利益相反事項の記載」がなされていなかった。セルシード社は大幅な営業赤字計上を続ける無配企業である。
この企業の株価がＳＴＡＰ細胞作製報道のあった直後の１月３０－３１日にかけて急騰し、１月３１日に第11回新株予約権（行使価額修正条項付）が大量行使・行使完了された。http://goo.gl/6BsBjG
１月３１日に２４００円をつけた株価は、３月１４日には１１８３円に下落している。１ヵ月半で半値以下に暴落したことになる。
（引用終わり）
理研・小保方事件が暗示する対日潜在脅威：われら日本人は21世紀型日米戦争モデルに基づき、戦後もステルス攻撃を受け続けていると自覚すべきである
山本尚利
１．小保方問題に関する理研上層部の見苦しい反応と対応今、理研・小保方問題がマスコミの話題となっています。マスコミの取り上げ方は、STAP細胞に関する論文に虚偽不正があったのか、なかったのかに集中していますが、小保方氏を雇用する理研サイドの反応は、STAP細胞は小保方氏の捏造であって、理研は彼女にすっかりだまされたというスタンスであるように感じます。第三者から観ると、理研上層部の反応は極めて幼児的であり、非常に見苦しいわけです。象牙の塔にこもる孤高の研究者は世間の常識とはかけ離れた存在と言えば、聞こえはよいですが、悪く言えば“とっちゃんボーヤ”にすぎません。
このような小保方騒動に関係する、日本人の理研関係者、政府関係者、そしてマスコミ関係者には、決定的に欠落するものがあると強く感じます、それは、先端技術開発に対する俯瞰的認識の欠如とみなせます。 とりわけ、先端技術開発戦略に関する米国技術覇権主義者の監視の目に対する防御力は皆無に等しいと思います。
さて、科学技術分野の世界に関して、米国戦争屋の一部エリートは、米国技術覇権主義者でもあります。
２．米国技術覇権主義者の巧妙な対日戦略にあまりに無知な日本の科学技術関係者
米国技術覇権主義者の代表はラムズフェルド元米国防長官やチェイニー元米副大統領（彼らはネオコンシンパでもある）とみなせますが、日本の科学技術関係者のほとんどは、米国技術覇権主義者の戦略思想も、対日観もまったく見えていないし、気付いてすらいないというのが筆者の実感です。
上記、小保方問題におけるSTAP細胞技術の関係者も、京大山中教授のiPS細胞技術の関係者も、米国技術覇権主義者の対日観がまったくわかっていないような気がします。
３．先端技術開発競争は、21世紀の戦争モデルの一種であるという認識をもたない日本人
2003年、光文社より『日米技術覇権戦争』という本を出版していますが、それは、米国シンクタンク・SRIインターナショナルでの16年半に渡る技術戦略経験に基づいて書かれています。簡単に言うと、戦後の日本は、現在に至るまで、先端技術開発の世界で日米戦争を戦っているということです。米国技術覇権主義者には、その認識があるのに、日本の産官学の先端技術開発関係者には、その認識があるようには到底、見えません。ここに日本サイドの大きな問題が潜みます。
米国技術覇権主義者の構想する21世紀型戦争モデルとは、一言、すべてステルス攻撃（敵に気付かれないよう攻略する戦法）となります。具体的には、9.11事件、3.11事件、そして、直近のマレーシア航空機事件もすべて、21世紀型ステルス攻撃です。これらに共通するのはステルス攻撃された被災者には真の攻撃者が特定できない点であり、被災者に見える敵から従来型火器で攻撃されるパターンとは根本的に異なる巧妙な攻撃法です。
さらに言えば、米国技術覇権主義者にとって、核技術や通信技術はもちろんのこと、地球物理学系先端技術研究、そして、生物兵器技術に直接、間接に関係する、再生医科学、ウィルス研究、ワクチン・医薬研究を含む先端バイオ研究開発はすべて、21世紀型ステルス攻撃用兵器として位置付けられます。要するに、兵器の概念が根本から変革しているわけです。
その意味で、北朝鮮を使って、日韓を挑発させている従来型ミサイル兵器や核爆弾中心の旧式戦争モデルは、日韓両国民に、米国技術覇権主義者の21世紀型戦争モデルの戦略構想を気付かせないようするための“目くらまし作戦”ではないかとみなせるほどです。
４．安倍総理という時代錯誤の軍国主義ゾンビの再登場を許容する米国技術覇権主義者の狡猾さ
米国の国家研究開発戦略を俯瞰して容易にわかること、それは、米国の国家研究開発を主導するのは、米国技術覇権主義者であり、彼らは先端技術開発の目的を米国の軍事力を世界最強にすることとみなしています。彼らのこのような認識を日本人のほとんどは真に理解していません。
その観点から、日本人のほとんどは、上記のような米国技術覇権主義者の21世紀型戦争モデルをまったくわかっていないと言えます。
一方、米国覇権主義者は、オモテムキ日米同盟を結んでいながら、内心では技術大国・日本を軍事的脅威としてとらえています。そして、日本人が米国技術覇権主義者の構想する21世紀型戦争モデルに気付かないよう巧妙に手を打っているとみなせます。その証拠に、安倍総理のアタマを20世紀型の陳腐な戦争モデルしか想起できない硬直型頭脳に据え置くというマインドコントロールが行われています。しかもそれは、安倍総理のみならずその取り巻きの日米安保マフィア連中にも適用されています。
さらに、彼らは狡猾にも米国戦争屋の傀儡国家・北朝鮮を操って、対日・対韓挑発を頻繁に行わせ、日韓の指導層のアタマが20世紀型の旧式戦争モデルに据え置かれるよう、巧妙なマインドコントロールが行われています。
５．小保方事件は、米国技術覇権主義者の脅威である理研を弱体化するステルス攻撃と位置づけられる
小保方事件を、米国技術覇権主義者の21世紀型日米戦争モデルに基づく、高度なステルス攻撃の一種としてとらえています。このことを理解するためには、世界最先端を走っている米国技術覇権主義者の実行している21世紀型日米戦争モデルとは何かを認識する必要があります。
そのためには、今の日本は、米国技術覇権主義者による21世紀型日米戦争モデルによって、常にステルス攻撃が行われているということを認識する必要があります。しかしながら、その高度のステルス性によって、日本人のほとんどは、常に攻撃されていることに気付いていないのです。
ミサイルや大砲でドンパチするのが戦争だと思い込んでいる日本人は、21世紀型の高度のステルス性をもつ対日攻撃が潜在するかもしれないと疑うべきです。
このステルス攻撃には、地球物理学的ステルス攻撃、地震・津波誘発型ステルス攻撃、気象操作型ステルス攻撃、ウィルス使用のパンデミック型ステルス攻撃、ケムトレイル型慢性病誘発ステルス攻撃、発がん性食品を長期摂取させる短命促進型ステルス攻撃などが考えられます。現在の日本人は、3.11事件によって、すでに放射能汚染被害を受けていますが、これもステルス攻撃の一種と疑うべきです。 （引用終わり）
＊長岡半太郎1865年8月19日（慶応元年6月28日 – 1950年（昭和25年）12月11日）は、日本の物理学者。土星型原子モデル提唱などの学問的業績を残した。また、東京帝国大学教授として多くの弟子を指導し、初代大阪帝国大学総長や帝国学士院院長などの要職も歴任した。1937年（昭和12年）、初代文化勲章受章。正三位勲一等旭日大綬章追贈。
＊大河内正敏1878年（明治11年）12月6日 – 1952年（昭和27年）8月29日）は、物理学者であり実業家である。東京府出身。子爵。理化学研究所（理研）の3代目所長、貴族院議員。身長は180センチと長身だった。子は大河内信定、大河内信敬。孫は女優の河内桃子。無名時代の田中角栄を引き立てたことでも知られる。
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