＊日本人もこの二律背反の現実をしっかり認識すべきでしょう。

以下、月刊日本　20011年　9月号より

「脱原発なくして対米自立なし　核拡散防止体制から離脱せよ」 

　藤井厳喜・竹田恒泰

＜藤井 厳喜＞（ふじい げんき、本名：藤井昇、1952年8月5日 – ）

日本の国際問題アナリスト、未来学者、評論家。保守派言論人として知られている。東京学芸大学附属高校卒。早稲田大学政治経済学部政治学科卒、クレアモント大学大学院修士課程、ハーバード大学大学院博士課程修了。専門は国際政治。

現在、拓殖大学日本文化研究所客員教授、警察大学校専門講師、株式会社ケンブリッジ・フォーキャスト・グループ・オブ・ジャパン代表取締役。



＜竹田 恒泰＞（たけだ つねやす、1975年（昭和50年） – ）

日本の作家、法学者。専門は憲法学、環境学。学位は学士 (法学)（慶應義塾大学・1998年）。慶應義塾大学講師。家系は伏見宮家より分かれた北白川宮家の分家にあたる竹田宮家。明治天皇の玄孫に当たり、皇太子徳仁親王の三いとこにあたる。竹田恒和は父。

～原発は一度の事故でゲーム・オーバーだ～

竹田　事故の直接的原因は、冷却機能が完全にダウンしたことですが、十分な安全対策が講じられていなかったということです。「千年に一度の大津波」という言い方をしていますが、あれは嘘です。同程度の規模の津波は百五十年の間に三回来ているからです。
　国民は、大津波への対策は十分に講じられていると思っていました。ところが、全く対策は講じられていなかった。今回事故が起こっていなかったとしても、五十年、百年という期間で見れば、いつか、どこかで原発事故は起きていた可能性は高いと思います。今回、「想定外」という言葉が氾濫しましたが、あらゆる事態を想定するのが安全対策の基本です。事故の当事者が「想定外」などと言って責任を回避するのは許し難いことです。
　電源をもっと上部に設置しておくべきだったとか、そういった小手先のことではありません。大津波に対する様々な対策を講じていなかったにもかかわらず、安全だと言ってきたことが問題なのです。
　

原発推進派は、「この部分を少し工夫すれば、より安全になる」というような言い方をしていますが、原発事故の被害はあまりにも甚大で、一度の事故も許されません。もちろん、列車事故や飛行機事故の被害も大きな被害をもたらすケースがありますが、原発事故の被害はそれらの事故の被害とは桁が違います。原発の場合には、事故を繰り返し、試行錯誤をして、安全なシステムに改善していくというようなことは許されないのです。絶対にミスを犯してはいけない。「今回ここに問題があったので事故が発生しましたが、そこを改善しましたから同じ原因の事故は起こらないでしょう」というようなことは、原発に関する限り成り立たないのです。原発は一度でも事故が起きたら、そこでゲーム・オーバーなのです。





藤井　仰る通りだと思います。例えば、列車であれば、事故が起きたらその原因を究明し、改善していくことは可能です。しかし、原発は原理的に改善していくことはできないと思います。原発事故は、他の事故とは質が全然違います。火力発電所の事故とか、石油コンビナートの爆発事故とかは、たとえ大事故に発展したとしても局地的な被害に留まります。しかし、原発事故の被害は、その規模と範囲があまりにも大き過ぎる。核兵器は「大量破壊兵器（Weapons of Mass Destruction）」と呼ばれていますが、私は原発事故を「大量破壊事故（Accident of Mass Destruction）」と定義したいと思います。
　

原発は一度事故が起きれば、取り返しのつかないことになります。竹田さんの前だから言うわけではありませんが、今回の原発事故について、私は心から天皇陛下に対して申し訳ない、靖国の英霊に対して申し訳ないと思います。広島、長崎への原爆投下は許せないことではありますが、戦争中に敵がやったことです。これに対して、今回の事故は、三発目の原爆を日本人の手で落としたに等しいのです。とんでもないことをしてしまった。ところが、当事者には大変なことを仕出かしてしまったという感覚がない。

那須の御用邸にも放射能汚染は広がっています。東京の中心にある皇居も僅かではありますが、放射能汚染を受けてしまいました。もちろん一般国民にも健康被害が広がっていくかもしれない。国を愛する者として、そういうことに思いいたらず、ただの事故で済ませてしまうことはできません。
　

「自動車事故では年間七千人死んでいるが、原発事故では死んでいないではないか」という議論がありますが、これは事故とテクノロジーの本質を全く理解していない議論なのです。自動車は完成されたテクノロジーです。しかし、それでも事故は起こる。ただし、自動車事故はほとんどの場合、技術的な問題によって事故が起こるわけではなく、人為的なミスで起こるのです。ところが、原発は運転しているうちに、やがて事故が起こるようにできているのです。技術として未完成なのです。
　しかも、何億年も動かない岩盤があるという条件があるならばまだしも、地震列島日本で安全に原発を動かすことなどできません。実際に事故は起こったのです。ここにいたれば、もう原発は諦めるしかないのだと思います。

 

竹田　完璧な技術など、もともとないのです。飛行機は、どんなに安全になったとはいえ、墜落することもあります。ライト兄弟が空を飛んでからまだ百年ちょっとしか経っていません。人類が五千メートル以上の深海に潜る技術を開発したのも、つい数十年前の話なのです。人類は未だマントルまで掘る技術を持っていません。私たちは意外と地球のことをわかっていないのです。
　蚊が飛ぶ原理も人類はまだ解明していません。鳥が飛ぶ原理は、航空力学上、説明がつくのですが、蚊は飛び立つときの周波数が高過ぎて、理論上は飛ばないらしいのです。蚊が飛ぶ原理がわからないほど人類は無知だということです。そのことがわかれば、原発を安全に動かせるという考えが人類の奢りであることもわかります。



藤井　非常に漠然とした言い方になりますが、原子を燃やすというのは非常に難しいことなのです。いままでは分子を燃やしてエネルギーにしてきましたが、原発は原子を燃やしてエネルギーに変えようとしているのです。原発は、従来とは全然次元の違うテクノロジーなのであり、確立されたものではありません。

 

核保有のためには脱原発しかない……藤井
――　脱原発と核保有は両立するのでしょうか。

藤井　両立するというよりも、核保有のためには脱原発をするしかないのです。原発を推進するためにはＮＰＴに加盟していなければならいのです。ＮＰＴに入っている限り、核武装はできません。ＮＰＴ体制とは、憲法九条体制と同じように、日本の自立した防衛力の整備を不可能にする体制なのです。
　一九五三年のアイゼンハワー大統領の「平和のための原子力」演説以来、いわゆる原子力の平和的利用が促進されてきました。これに対応して、日本への原発導入の旗を振ってきたのが、中曽根康弘氏や正力松太郎氏です。
　しかし、アメリカは、原子力の平和的利用を促進する一方、核保有国を増やさないという方針を貫いてきたのです。つまり、原発を推進することと核兵器を保有しないこととは、予めパッケージなのです。これが条約として明文化されたのが、ＮＰＴ体制にほかならないのです。「原発をやらせてやる、そのために原料もノウハウも提供してやる。しかし、絶対に核兵器を持ってはいけない」ということです。
　実際、私が「核武装しよう」と言うと、「それはだめだ。原発が止まる」と言った原発推進派の人がいました。その通りなのです。ＮＰＴを脱退すれば、核燃料を輸入できなくなります。そして、ＮＰＴに加盟している限り核武装は推進できないのです。二律背反なのです。

 <以下略＞

今から30年以上前に宇野正美氏が「ユダヤがわかると世界が見えてくる」と言う本を書き、70万部を超えるベストセラーになったことがあった。また、聖書研究家の山本七平氏がイザヤ・ベンダサンと言うユーモアたっぷりのペンネームで「日本人とユダヤ人」と言う本を出版して、「ユダヤ人の発想」というものを日本人に紹介していたこともある。これらのエッセイは、たしか高校の英語の教科書まで載っていたことがあった。



 

たしかに「ユダヤがわかると世界が見える」ことは間違いないことである。 

世界に最も影響を与えた「聖書」という本をシュメール文明等の神話等から創り出し、共産主義をつくり、アメリカ大陸を発見し、素人には訳のわからない相対性理論（現在の最先端の物理学ではすでに破綻をきたしている理論だが、）をつくり、その結果、原爆を人類にもたらし、中央銀行という超合理的な金儲けのシステムを世界に押しつけ、世界の富を実際に支配する民族？（＝他者への憎悪と嫉妬に呪縛されている精神で跳梁するとも言える面をもつ人たち）のことを知らなければ、現在の私たちが住んでいる世界を客観的に見ることができないのは、当たり前のことである。

　ところが、この当たり前のことを理解させない力が目に見えない形で働いていることもまた、事実である。彼らが絶大な影響力を行使している宗教、教育、マスコミが一般の人々に大きなスクリーンを何重にもかけているからである。 

　考えてみれば本当に不思議なことである。彼らが創り上げたシステムが公明正大なものであったなら、そんなことをする必要は全くないからである。

　今回は、そのことを理解するための本を厳選して紹介させていただく。



まず、最初に紹介するのは、三島由紀夫を高く評価していた評論家村松　剛氏の「ユダヤ人」（中公新書）という本である。この本を通読すれば、一般に流布されているユダヤ人についての情報を整理することができる。基礎知識をつけていただいた後に読んでいただきたいのが、長谷川三千子氏が書いた「バベルの謎～ヤハウィストの冒険～」という知的ミステリーである。この本は、和辻哲郎文化賞受賞した本である。

この本に登場するヤハウィストというのは、ユダヤ教の神ヤハウェの天地創造の話を書いている「創世記」に始まるモーセ五書（残りは「出エジプト記」、「レビ記」、「民数記」、「申命記」の４つ）を書いたとされる一人の人物についてドイツの聖書研究家ゲルハルト・フォン・ラートが名付けた名前である。上質の推理小説を読むような味わいのある本である。小生も若い頃、「聖書を読まなければ、文学は理解できない。」という言葉を真に受けて岩波文庫で全冊そろえて読もうとしたことがあった。

だが、典型的な日本人である私には、この物語に充満している激しい憎悪と呪詛の言葉になじむことができずに放り出してしまった思い出がある。私にはこの物語に登場するヤハウェ神がとても神というような高貴な存在に思えなかった。エゴイスティックな横暴な権力者にしか見えなかったのである。

この本の一番の肝は以下である。

「「カナーンの地」は、イスラエルの民にとって「故郷」と呼ぶべき類の地ではなかった。そもそも、それは事実の上から言って、彼らの「故郷」ではないのである。それはカナーンの人々が住みつき、根づいていた地なのである。しかも、彼らイスラエルの民がその地を侵略し、そこに定住するようになったのは、それらカナーンの人々が築いた文化にあこがれ、それにあずかろうとしてのことではなかった。さきに見たとおり、イスラエルの民と「カナーンの地」との関係は、徹頭徹尾ヤハウェ神に依っている。 

　この地は、ヤハウェ神によって示され、命じられ、約束されたことによってのみ、イスラエルの民と結びついているのであり、それ以外の形で結びついてはならないのである。」（本書より） 

作者はバベルの塔の物語のちぐはぐさの中から、「さすらうもの、さまようもの」としてのイスラエルの民の宿命を見事に暴き出した。ここには、絶望とそこから生まれるニヒリズムが見え隠れする。

ヤハウェ神に「選ばれた民」（選民思想）である彼らは、非ユダヤ人が創り出したすべてのものを信じていないのでないか。逆説的だが、ここから、彼らの抜群の知力と行動力が生まれている。

　ユダヤ人という人々が持つ絶望とニヒリズムについて理解していただいた後に読んでいただきたい本が、ユースタス・マリンズ氏の「真のユダヤ史」（成甲書房）である。

時々、レポートで紹介した苫米地英人氏（苫米地 英人（とまべちひでと、1959年9月7日 – ）は、東京都出身の認知科学者（計算言語学・認知心理学・機能脳科学・ 離散数理科学・分析哲学）。TPI日本代表。カーネギーメロン大学博士（Ph.D.）の持つ会社が発行している雑誌サイゾー2012年10月号にこんな感じでこの本が紹介されている。

 

（以下引用）

――世界最大のタブーとして、しばしば挙がる“ユダヤタブー”。その背景にあるのは「世界の経済と金融を動かすのはユダヤマネー」という陰謀論に端を発するが、その真相はいかなるものなのだろうか？

ここまでは、陰謀論の歴史学的検証をひもといてみたが、陰謀論の中でも世界最大のタブーとされているのが、ユダヤ人をめぐる報道と見る向きは少なくない。周知の通り、日本国内において最大のユダヤタブーに触れた事件は95年の「マルコポーロ事件」だろう。この事件において注目すべき点は、ユダヤ人団体であるサイモン・ウィーゼンタール・センター（SWC）の行動が抗議活動だけにとどまらず、文藝春秋が発行する全雑誌への広告出稿のボイコット呼びかけにまで発展したことだ。この事件に深く関わったジャーナリストの木村愛二氏が文藝春秋の関係者に聞いた話では、「広告出稿のボイコットに加えて、執拗な電話攻勢も行われた。また、国内にある某宗教団体からの抗議、その団体が動かした政治家からの圧力など、想像を絶するすさまじさであった」という。

　それにしても、ユダヤ人および彼らの団体が、日本のメディアに対してもこれほどまでに力を持てるのはなぜなのか？

　まず、ユダヤタブーにおける実行機関となるのがユダヤ人団体だが、これらの多くはアメリカに活動拠点を持っている。その中でも有名な団体は、「マルコポーロ事件」のSWC、アメリカ最大の名誉毀損防止同盟（ADL）などが挙げられる。社会活動家であり、ユダヤ資本に関する著述を数多く手がける安部芳裕氏によると、これらの団体はそれぞれに独自の監視網を持ち、反ユダヤ主義的な報道を素早くキャッチするという。

（引用終わり）

 

ところで、著者のユースタス・マリンズ氏は、日本人読者に向けて言葉を寄せている。

（以下引用）

＜序文 　 日本の読者の皆さまへ＞ 

 

　本書が日本の皆さまに読まれることは、私の名誉であります。大日本帝国が第二次世界大戦へと巻きこまれていく背後にあった事実を、日本民族は本書ではじめて発見することになるでしょう。

フランクリン・デラノ・ルーズヴェルト政権は、貿易等の経済制裁をもちいた日本に対する一連の挑発行為を通して、むりやり日本に太平洋地域のアメリカ保有財産を攻撃させようと謀りました。ルーズヴェルトが日本軍の暗号を解読ずみであったため、ホワイトハウスには敵対行為がいよいよ勃発するのに先立って日本側の交信をすべて秘密裡に明かされていました。

 １９４１年１２月６日夜、サンヘドリン、すなわちユダヤ最高法院のホワイトハウス駐在員バーナード・バルークは、合衆国陸軍参謀総長ジョージ・Ｃ・マーシャル将軍およびルーズヴェルト大統領と同席していました。何時間か経つうちに、３人はパニックにおちいりました。暗号解読された通信によって、日本の作戦部隊がパールハーバーに接近中であることが判明しましたが、同時に、攻撃前にアメリカ側に探知されたら攻撃を中止して日本に引き返せとの厳しい命令を、日本側の作戦司令官は受けていたからです。

日本軍は果たして攻撃するであろうか？　もし日本軍の暗号電文がホワイトハウスによって解読追跡されていることが知れたら、攻撃は取り止めになり、日本と合衆国を第二次世界大戦へ巻きこむという世界ユダヤの計画は水泡に帰すことになります。しかし日本軍は、監視下に置かれていることに気づくことなく、全力でハワイに向かって近づき、攻撃を開始しました。

ルーズヴェルト、バルーク、マーシャルは、近づきつつある攻撃に関するすべての情報を米国太平洋方面軍指揮官に洩れないよう入念な措置を講じました。

　はっきりしていることは、もし彼らがパールルハーバーの艦隊に警告を発していたら、日本は攻撃しなかったということです。沈黙をつづけることにより、ルーズヴェルトは日本のパールハーバー攻撃を奨励したのです。そしてこのことが、大統領自身の国の何千人という若い兵士船員たちが警告も受けず死んでゆく運命を決したのです。まさにレオン・トロツキーが口ぐせにしていたとおり、「卵を２、３個割らなければ、オムレツはつくれない」であったのです。

　それからなんとルーズヴェルトは、パールハーバーの司令官だったキンメルとショートとを、攻撃に対する準備ができていなかったという「重過失」の嫌疑で軍法会議にかけたのです。後日、キンメルの息子は、任期切れ寸前のジョージ・ブッシュ大統領に父親の特赦を嘆願しました。ブッシュは、「私には歴史を書き換えることはできかねる」といって、そっけなく断わりました。

　戦後、ダダラス・マッカーサー将軍が日本占領連合軍最高司令官となったとき、新たな経済の絶対支配者としてウィリアム・ドレイパー将軍を帯同しました。ドレイパーはウォール街の銀行ディロン・リード社の共同経営者であり、同社は１９２４年に１億２０００万ドルの債券を発行することによりドイツを再軍備へと踏みださせ、第２次世界大戦への道を避けられないものとしました。

　ドレイパーの会社ディロン・リードを率いていたのはクラレンス・ラポウスキーでしたが、彼は自分の名前をディロンと改名したのです。ディロンはテキサスのユダヤ入で、その息子Ｃ・ダグラス・ディロンはケネディ大統領の財務長官となりました。Ｃ・ダグラス・ディロンの娘は結婚してヨーロッパの貴族となっています。第２次世界大戦後、ドレイパー将軍の指揮のもとで日本経済は、ドレイパーのほんとうの主人ロスチャイルド家が策定した路線に沿って再編されました。

　当時、イギリスのジャーナリストのコンプトン・ペイカナムは「ニューズ・ウィーク」誌の通信員をしていました。ペイカナムはまた天皇ヒロヒトの親友の一人でもありました。私はペイカナムを訪ねたことがあります。彼が私に語ってくれたのは、天皇はユダヤ陰謀家たちの悪辣さを絶対に理解できない、なぜなら天皇は即位以来まったく信義というものをもたない人間と接触したことが一度もないからだ、ということでした。 

　日本民族は、ユダヤ人のもつ血への欲望のゆえに、第２次世界大戦中、信じがたいほどの残虐非道すなわち東京大規模爆撃、広島・長崎への原爆攻撃などを耐え忍びました。これら大量殺人は軍事的にはなんらの影響をともなわず、ただただ、あらゆる歴史においてもっともおぞましい大量虐殺にすぎなかったのです。日本がユダヤによって原子爆弾の標的として選ばれたのは、原子爆弾のユダヤ人開発者らがユダヤの地獄爆弾を非白人系の民族にテストしてみたかったからにほかなりません。

　ハリー・トルーマン大統領は原爆の使用については疑念を抱いていたのですが、サンヘドリンのもっとも邪悪な使用人の一人ジェームス・ブライアント・コーナントが原爆の使用を熱心に説き、とうとう説得させられてしまいました。コーナントはハーバード大学総長になった化学者ですが、ウィンストン・チャーチルに依託されて、ドイツに対して使用するための炭疸（たんそ）爆弾を開発しました。

　この爆弾は、ドイツに生存するすべての生物を殺戮し、長期間にわたってそこには誰も住むことができないようにするはずでした。しかしコーナントが開発したときには、すでにドイツに使用する時期を失していました。彼は炭疸爆弾を日本に使用するよう求めたのですが、ユダヤ陰謀家たちは日本民族に対して彼らの地獄爆弾をテストすることを決めたのです。

　私は公式の法廷記録のなかで、ジェームス・ブライアント・コーナントこそが「第２次世界大戦の最大の戦争犯罪人」であると繰り返し述べてきました。彼はのちに敗戦国ドイツの高等弁務官となり、１９５５年にドイツ語に翻訳された連邦準備制度の歴史に関する私の著作の焚書を命じました。彼の補佐官はベンジャミン・ブッテンワイザーで、西半球におけるロスチャイルド権益の秘密アメリカ代理人であるニューヨークのクーン－ロエブ商会の共同経営者でした。ブッテンワイザーの妻、レーマン銀行一族のヘレン・レーマンは、アルジャー・ヒスの名高いスパイ事件の裁判で弁護人でした。ブッテンワイザーは、アルジャー・ヒスが刑務所に収監されていた期間、ヒスの息子のトニーを１００万ドル相当のマンハッタンの邸宅で養育しました。

　この情報をお伝えすることによって日本の皆さまが、ユダヤが日本民族に対して負わせてきた極悪陰険な国際的勢力についてのよりよき理解を得る一助にされることを私は心から希望します。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　１９９４年１１月２５日

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　ユースタス・マリンズ

（引用終わり）

　

＜ユースタス・マリンズ Eustace Mullins＞

1923~2010年。メイ・フラワー号で米国に渡った初期移民以来の名家に生まれ、ワシントン・リー大学、ニューヨーク大学、ノースダコタ大学、現代美術研究所などで学ぶ。1942年に准尉として入隊、空軍に配属され、第二次世界大戦に3年2ヶ月従軍した。終戦後の1949年、反戦を訴えて国家反逆罪で収監されていた米国の著名詩人エズラ・パウンド（20世紀の詩に決定的な影響を与えながら、つねに騒然と論議を呼び起こしてきたアメリカン・モダニズムの巨星）に私淑、人生の大きな転換点を迎える。調査専門職員として連邦議会図書館に勤務、「赤狩り」で有名なジョセフ・マッカーシー上院議員の共産党資金源究明の調査に協力する。職員免官後は執筆・講演活動に専念、ユダヤ国際勢力に蹂躙された世界の秘密を追究する数々の著作を発表した。享年86。

以前にも、紹介した「自由民権　村松愛蔵とその予告」柴田良保著という本も書かれていたことと同趣旨のことをユースタス・マリンズ氏も書いている。

「日本という国家は、今日の世界において人種的にまとまりのある数少ない共同体の一つであり続けているために、カナン族（ユダヤ人と称する）の世界権力はこの国（日本）を次なる絶滅候補に選んでいる。」とのことである。

　

村松愛蔵の本にも以下のように書かれていた。

 

「日本人が自発的に日本人でなくなる道をとるなら、それは日本民族の集団自殺であるが、それでも良い。だが、もしも日本人がその歴史的民族的伝統を復活させるようなことが、あれば我々キリスト教、ユダヤ財閥、フリーメーソン連合はただちに日本を包囲して今度こそ、日本民族を一人残らず、皆殺しにする作戦を発動するであろう。」

参考：http://www.yamamotomasaki.com/archives/619

　あまりにも興味深い符合である。

この本でどんなことが指摘されているのかを少しだけ紹介しよう。（以下）

・『聖書』のなかでは、ヘブライ人を意味する「Habiru」という語が登場するときは、すべて強盗、もしくは人殺しを指して使われる。

・彼らははじめユーフラテス河の下流域に登場し、それから北方に転じてメソポタミアに移動した。そして当時のこの地域のあらゆる民族集団が利用した道すじ、つまりシリアを経てカナンとその向こうの荒野へという道を辿った。飢饉に追い立てられると、エジプトにさえ侵入した。ユダヤ人と遭遇した国々は、彼らを『河の向こう岸からやてきた者』は「’Ibrim」であった。これがつまり英語ではヘブライ人Hebrewsとなる。彼らのなかにはカナン地域内にとどまる者もいた。また、東方の軍事大路に沿って、その近隣の砂漠や荒野に落ち着く者もあった。そこで彼らは放浪生活を送った。一方、少数の一派が飢餓に追い立てられて最終的にエジプトへと無事たどり着いた。エジプトでは彼らをファラオが庇護した。

・こうしたエジプトへの移民集団を、この国に溶け込ませる、つまりそこに先に移住してきていた他のセム系支族のなかに吸収すべく、あらゆる手段が講じられた。・・・それにも関わらず、溶け込みは起こらなかった。

・エジプト王国は苦悩していた。社会組織がすでにガタガタだった。暴動が国中に広がった。侵入者どもは、何の防衛もしない民衆を餌食として襲いかかった。富める者はすべてを強奪されて寝る住まいもなく、貧しい者がそれを手に入れた。ここに描かれているのは、単なる地域的に限定された災難ではなく、大規模かつ国民全体を巻き込んだ災難であった。しかるにファラオは奇妙にも何の手も打たなかった。

・東方からやってきた素性の卑しい民が、図々しくもエジプトを侵略し、主力部隊によって易々と、一度の戦闘すらなくこの国を制圧した。

・かつてもっとも強力な王国であると知られたエジプトで、それは起こった。それはバビロンでも起きたことだった。ユダヤ人が征服者（ヒクソス）のために道を開いたということなのだ。エジプトの征服者はヒクソス族、すなわち羊飼いの王たちで、ヒクソス族は戦闘を一度も交えずにエジプトを打ち破り、１世紀以上にわたって民衆の上に専制を布いたのである。

・ヒクソス族がエジプトから追放されたあとでは、エジプト人は背信行為の懲罰としてユダヤ人を重労働に従事させる終身奴隷にした。

・終身奴隷に耐えるかわりに、ユダヤ人はパレスチナに帰り放浪の盗賊生活を再開することを許してほしいとファラオに懇願した。しかし、怒り狂った民衆は、ユダヤ人への懲罰は途中でやめるべきではないと要求し、ファラオもこれに同意せざるをえなかった。するとユダヤ人はあらゆる姦計を用いて自由を得ようとした。毒薬を用いて飲み水を汚染し、悪疫をエジプト人のあいだに引き起こしたのだ。そして、ついにエジプトから出発することを許されたのである。（引用終わり）

このように通説とは全く違うことが書かれている。

訳者の天童氏が巻末の解説で興味深い指摘をしている。（以下引用）

 

ユダヤ人寄生の終焉と日本人の使命

 

　マリンズは「ユダヤ人の第一の関心は、自分自身の安全なのである。あくまでユダヤ人は宿主に取り憑くだけ。そしてすべては、宿主の未来を含めて、彼らのために犠牲にされるのだ。」と極言しているが、ユダヤ人に寄生された米国の終焉も近いはずだ。1912年にジキル島で謀議され連邦準備制度も100年の歳月を経てその役目を終えた。端的には連邦準備銀行が大きな負債を抱えるという前代未聞の事態に、使い捨ての宣告を見て取ることができよう。米国は寄生され吸い尽くされて終わる。共産支那もユダヤ人に寄生されて久しく、吸い尽くされて後にいずれ九つぐらいに分割される運命にあると思われる。

　そうなると、ユダヤ人にとってももはや世界のどこにも寄生すべき対象がないということになる。これまた前代未聞の事態が訪れるのだ。ギリシャ国債をめぐるゴールマン・サックスとシティグループの相克のように、すでにユダヤ内部での共食いが始まっているとの説もある。

　収穫対象たる植民地フロンティアを失い、寄生対象を無くしたユダヤ人の運命や如何にと考えるとき、これからは、否でも応でも「共生」するしか道はないと思われる。善か悪か、白か黒かの二者択一、殲滅の思想ではなく、白でもあり、黒でもあるという日本的な曖昧さのなかにこそ、人類全体の共に進むべき方向があるのではないだろうか。

（引用終わり）

 

　ただ、マリンズ氏が熱心なキリスト教徒とは言え、この本のなかで、イエスを金髪の白人としていることには、無理があるのではないか。スファラディ系（アジア系）ユダヤ人だったイエスが白人であるはずはない。残念なのは、これほど細かく論証した本にもかかわらず、ユダヤ人の定義をしていないことである。どちらにしろ、一神教の世界観は、ユニティーの世紀、21世紀にはふさわしくないものである。

さらに理解を深めるための一冊は、中国人が中国の通貨戦略を啓蒙するために書いた近代から現代までの金融・通貨史である「ロスチャイルド、通貨強奪の歴史とそのシナリオ」宋鴻兵著である。とにかく、国際銀行家という人たちの考え方がよくわかる本である。以前、「通貨戦争」という本をレポートで紹介させていただいたことがあるので、ご記憶の方もあるかもしれない。参考：http://www.yamamotomasaki.com/archives/930

 

著者の宋鴻兵（ソンホンビン）氏は中国四川に生まれワシントンの大学で情報工学を学び、2002年からはファニーメイとフレディマックで上級顧問を務めたエコノミスト。現在は環球財経研究所院長。

ロスチャイルド財閥を筆頭とした国際銀行家たちの「金融による世界支配」の現実が、じっくりと描かれていて非常に勉強になる。世界の仕組みの背景と、これから起こる出来事の「本当の意味」のヒントを与えてくれる良書ではないかと思われる。

＜主な内容＞

 

○各国の「中央銀行」は、政府機関ではなく私有銀行である

・米国ＦＲＢ、イングランド銀行、ドイツ連邦銀行、スイス国立銀行、イタリア銀行、日本銀行などは政府機関ではなく、本当の所有者は民間の銀行家であり政府の干渉を拒絶している

・フランス銀行は政府の傀儡とみなされ、この「エリートクラブ」からは排除されている

・中央銀行が民間所有でないのは北朝鮮、リビア、キューバ、イランなど数カ国しかない

・米国では政府は通貨を発行できず、債券を発行しＦＲＢに通貨を発行して貰う

・日銀は、日銀法で資本金の55％を政府が保有するが、政府に議決権はない

○中央銀行の目的は通貨の発行権を独占する事

・「通貨」は商品のひとつであるが、全ての人が必要とする商品である

・商品の独占権を持つものは巨万の冨を得る

・通貨発行権を得れば、納税者から永遠に利子収入を得ることが出来る

・アメリカの歴史は、通貨の発行権をめぐる大統領と銀行家達の暗闘の歴史であり、その過程で７人の大統領が暗殺され、数知れぬ議員が命を落としている

 

○戦争もインフレも銀行家達がおこす

・戦争時には、平時では考えられぬ速度と規模で物資の消耗が行われる～米英戦争も第一次、第二次世界大戦も国際銀行家達の利益のために引き起こされた

・金融政策をコントロールし、インフレを作り出すことによって、人々の財産を通常の何分の一かの価格で収奪できる。（これは「羊毛狩り」と呼ばれる）

・通貨の流通量を増やす→お金の価値が下がり、モノの値段が上がる（インフレ）→パン一個が10万円になる→国民の貯金はあっという間になくなる→通貨の供給量を突然減らす→物価は暴落し、銀行家達はタダ同然の値段で土地や不動産を買い占める

・冷戦後、米国の専門家達によって「恒久平和が訪れた後の世界」が研究された結果、社会秩序を保ち国民が政府の指導を受け入れる為には何らかの外敵に対する「戦争システム」が必要との結論が出た。この戦争の最初の候補は「貧困」、次は「宇宙人の侵略」で、最終的に「環境破壊」が採用された

○通貨の無制限な発行を可能にする為、金本位制度を廃止した

・通貨が金と連動していた時代の各国インフレ率は１００年間でほぼ０％であった

・しかし、通貨が金との兌換に縛られておれば無制限な発行はできない

・銀行家達はこの鎖を断ち切るため御用学者を動員した

・ケインズもグリーンスパンも、かつては金本位制の擁護者であったが転身した

・1971年に通貨が金の束縛を脱し（ニクソンショック＝ドルと金との兌換停止）、銀行家達は思うさま信用を拡大できる条件を手に入れた

・金本位制の復活を試みたレーガンは「精神異常者」に銃撃された

・政府の債権を基に発行される通貨は基本的に「債務」であり、「債務通貨」が増えれば増えるほど銀行家達の懐に入る利子収入は増える

・政府債務を肩代わりさせられるのは納税者である国民である

○インフレの発生源「部分準備金制度」

・預金者は、銀行に預けたお金をすぐに全額引き出すことはない

・統計的には預かったお金の１０倍を貸し付けても問題ない＝貸し出すお金の１０分の１を実際に保有しておればよい（部分準備金制度）

・つまり銀行は、１００万円の預金から９００万円の貸付を作る事ができ、無から莫大な財産を得る

・これは通貨を発行しているのと同じ事である

・人民元は中国政府が発行しているが、中国に進出した外国銀行が「部分準備金制度」を利用して貸出しを始めれば、政府からは見えない通貨が流通し始める

 

○銀行家達の最終目標は世界政府と統一通貨？

・彼らの目的は、少数のエリートで世界中の政府を支配し、統一通貨発行システムを牛耳り全ての人間から「世界税」を徴収する事

・この「宣戦布告のない戦争」は既に開始されている

・どんな大企業も、資金が引き上げれば立ち行かない。金融（資本の流れ）は経済発展の戦略空軍であり、これの援護なしでは悲惨な白兵戦や同士討ちの危険がある

　それでは、興味深い言葉を本書から直接紹介しよう。

「私は、イギリスがどんな傀儡を諸国の王位に就けようと、あるいは太陽の沈まぬ帝国を治めさせようと、一切気にしない。大英帝国を支配するのは、通貨供給を支配する私だ。」

～ネイサン・ロスチャイルドがワーテルローの戦い(1815年)の後に巨万の富を得て言った言葉～

「そのもの自体の価値に由来する金貨と異なり、法律によって強制運用力をもたせている紙幣などの、「信用貨幣」や、小切手といった金融システムを理解できる人間は少ない。そして数少ない人間のなかには二つの人種がいる。システムからもたらされる利益に興味を持つ人間と、そのシステムの施しに頼る人間、つまり政治家だ。どちらにしても彼らは我々のすることに反対などできない。しかも残された数多くの人間は、このシステムから資本が生まれることを理解できる頭脳を持ち合わせておらず、吸い取られても文句を言うこともなく、また、このシステムが彼らに不利益を与えていることを疑おうともしない。」～1863年　ロスチャイルド兄弟～

「政府が銀行家のお金を頼りにするようになれば、政治は政府の指導ではなく、銀行家に委ねられることになってしまう。お金を出す手は、受け取る手より、いつも高いところにあるからだ。お金に祖国などない。金融家は愛国心や高尚な振る舞いなどまったく、関心がなく、彼らの唯一の目的は金儲けなのだ。」～1815年　ナポレオン～

「私には二つの敵がいる。前面は南軍と背後の金融機関だ。前者に比べると後者は最大限の脅威である。私には私を震え上がらせるような危機が忍び寄ってくるのが見える。私は私の国のことが心配でならない。マネーが国民を統治し、マネーが国民を傷つけ、最終的には少数の人間に富が集中するのだろうか。我々の共和国は破壊されるのか。どんな時より、戦争の時よりも、今、私は国家の行末をとても心配している。」～第16代大統領　リンカーン～

「リンカーンは議会から権限を与えられ、国民に国債を発行することで資金を集めた。これにより、アメリカ国家および政府は、海外金融家の罠から脱出することができた。しかし、国際金融家の支配からアメリカが逃れたことを国際金融家が悟ったとき、リンカーンの死期は迫っていた。」～鉄血宰相ビスマルク～

「立派な産業国家は、その国自体のしっかりとした信用制度で管理しているものだ。しかるにわが国の信用制度は一部に集められている。つまり、わが国の発展と我々のすべての経済活動は、完全に少数の人間に集中的に握られているのである。我々は世界中で最悪の支配を受け、もっとも徹底的に、そして完全に管理されるようになった。今の政府は自由に意見も述べられず、もはや、大勢の国民に選ばれ、確信をもって迎えられている政府ではなくなり、ごく少数に支配され、強要する政府に成り下がった。わが国の工業、商業を営んでいる幾多の人々は何かにおびえている。その目に見えない権力は組織的に、静かに、いたるところに蔓延し、互いに密接に繋がっている。徹底的にそしてすべてに広がるその権力を誰も避難することができない。」～第28代大統領ウッドロー・ウイルソン

「「連邦準備法」は地上最高の信用を与えられた。大統領が決定に署名した途端、目に見えていなかった金銭権力が合法的なものになった。国民は短期間では、それを見抜けないだろうが、数年後にはすべてが見えてくるはずである。そのときに、国民が金銭権力から自らを解放するために、もう一度「独立宣言」を宣告する必要がある。金銭と権力は最終的には議会を支配することができる。我々上下両院の議員が議会を欺かない限り、ウォール街は我々を欺くことができない。国民のために議会があるのであれば、国民は安定した生活を営むことができる。議会の最大の罪は、「連邦準備法」を成立させたことであり、この法案は、この時代における最大の「立法犯罪」である。共和党と民主党の指導者とそして秘密会議は、ふたたび、国民が自らの政府から利益を享受する機会を奪ったのだ。」～1913年　リンドバーグ議員の下院演説～（大西洋横断飛行を成功させたリンダバーグ2世の父）

「我々の共和国の真なる脅威は、目に見えない政府である。巨大なタコのように、その伸びた腕と数え切れないほどの吸盤で、我々の都市や州や国にぴったりと吸い付き、締め付けている。このタコとは、ロックフェラーとスタンダードオイル・グループと国際金融家と呼ばれる、強大なエネルギーを持つ少数の金融王者のことである。彼らは、自分たちの私利私欲のために合衆国政府を持っている。貨幣供給をコントロールできれば、政府をコントロールできる。そうすれば、国民とその国の資源を搾取することなど容易なこととなる。この国が誕生した当初から、彼ら金融財閥は、わが国の指導者を手のひらにのせて弄び、連邦準備銀行の通貨発行を利用してわが国から執拗に「富」を収奪する。」～1927年　ニューヨーク市長　ジョン・ハイライン～

 

「1933年11月24日付の「ニューヨークタイムズ」紙がシドニー・ウオーバーグ（Sidney Warburg）の書いた小冊子「ユダヤ財閥がヒトラーを育てた」のことを取り上げた。この小冊子は1933年にオランダで出版されたが、数日後にすべての本棚から消えてしまった。幸い資料が残っていたため、英語に翻訳され、大英博物館にも展示された。だが、後に一般への公開は禁止され、見ることができるのは限られた人間だけとなった。著者のシドニー・ウオーバーグはアメリカ最大の銀行財閥の一つ、ウオーバーグ家の一人だったが、ウオーバーグ家は小冊子の内容を完全に否定した」～本書　184ページ

「ここに一つの深謀遠慮がある。それは、世界をあまねく覆う金融システムを作り、あらゆる国の政治制度や世界経済を支配する謀略だ。このシステムの推進者は、封建制度を模し、頻繁に会合をもち、密約を交わし、協調して支配体制の確立を謀ってきた。

その中心は、スイスのバーゼルにある国際決済銀行だ。この一個の民間銀行を支配しているのは、これも民間銀行である各国の中央銀行。そして、この各国の中央銀行は、財政への融資や為替操作によって、それぞれの国の経済活動に影響を与え、政治家に見返りを与えることで、その国の政府を支配してきた。」＝第42代大統領クリントンの恩師、キャロル・ギグリー教授の言葉（1969年「悲劇と希望」より）

「かつてはアメリカの敵国であった日本ほど、ロナルド・レーガン時代の財政赤字と巨額の財政支出を支持した国はない。ドイツでさえ、ワシントンの要求を無条件に受け入れたことはなかった。日本人からすれば、東京は忠誠を尽くし、セッセとアメリカの国債や不動産やその他諸々の資産を購入したにもかかわらず、挙げ句の果てに、世界の歴史上もっとも破壊的な金融災難を与えられたようなものである。」～本書　288ページ　ウイリアム・エンダール）「戦争の世紀」ウイリアム・エンダール　A Century of War　Anglo-American Politics　and the New World Order

「1974年7月13日付のイギリス「エコノミスト」誌に、イギリス産業革命時代の物価統計が掲載され、人々を驚かせた。この統計によると、1664年から、1914年の250年の間、金本位制の下で、英国の物価は安定し、穏やかな下落傾向さえ示していた。今では世界中でこれほど長期間、物価を安定させられた国はどこにもないだろう。ポンドは驚異的に安定した購買力を保っていた。」～本書　359ページより～

＊参考　http://www.yamamotomasaki.com/archives/1256

　

このように西洋の歴史：世界史はある意味、金銭闘争の歴史であり、その金融政策を知らなければ、その歴史はわからないのである。そして、そのことは、ユダヤ人＝他者への憎悪と嫉妬に呪縛されている精神で跳梁するとも言える面をもつ人たちの真実を知ることに繋がっていく。

ところで、最近話題になっている「日月神示」では、日本人には「弥勒の世」を作るための大変な使命があると言っている。それぞれが身魂磨きを行ない、清廉された心の良き気の波動で悪を善の中に闇を光の中に抱き参らせるように言っている。もしかすると、ユダヤ人と称する人たちを抱き参らせる日本人の出現を世界が待っているのかもしれない。

  　

＊報道されない安倍総理の「セキュリティダイアモンド構想」について

 

プラハに本拠を置く国際NPO団体「プロジェクトシンジケート」のウェブサイトに、12月27日付けで安倍晋三首相の英語論文が掲載された。しかし国内メディアは、産経新聞が少し取り上げただけで、沈黙を守っている。

　そもそも安倍総理が英語で論文を発表していたということ自体、知らない人が多いのではないか。

　安倍首相が論文を発表したのはプラハに本拠を置く国際NPO団体「プロジェクトシンジケート」のウェブサイトである。プロジェクトシンジケートは世界各国の新聞社・通信社と提携しており、各国要人のインタビュー記事を配信するなど実績あるNPO。

　その重要性は。安倍総理以外の寄稿者の顔ぶれを見ても一目瞭然だろう。ジョージ・ソロス、ジョセフ・スティグリッツ、ビル・ゲイツ、マイケル・サンデル、クリスティーヌ・ラガルド、そうそうたる顔ぶれが並ぶ。

　２月に出版されるプロジェクトシンジケート叢書では、安倍総理の論文がこれら寄稿者のトップページを飾ることになるようだが、日本マスコミの沈黙はf不可思議としか言いようがない。自国の総理が英文で世界に訴えた？メッセージを、当の日本国民が知らない状態を放置するようでは、世界に対してあまりに恥ずかしいというものである。

朝日・読売・日経といった国内大手新聞はプロジェクトシンジケートと提携しているにもかかわらず何を考えているのだろうか。取り上げたくない理由でも、どこかにあるのか。

そう言った意味でも是非、読んでいただきたい論文である。

興味深いのは、前回のレポートで指摘したヘリテージ財団のシナリオ＝アメリカネオコン派の戦略に沿って外交政策を進めると安倍氏が宣言している内容だが、すでに11月の時点でこの論文が発表されていることである。

Asia’s Democratic Security Diamond

 

TOKYO – In the summer of 2007, addressing the Central Hall of the Indian Parliament as Japan’s prime minister, I spoke of the “Confluence of the Two Seas” – a phrase that I drew from the title of a book written by the Mughal prince Dara Shikoh in 1655 – to the applause and stomping approval of the assembled lawmakers. In the five years since then, I have become even more strongly convinced that what I said was correct.

Peace, stability, and freedom of navigation in the Pacific Ocean are inseparable from peace, stability, and freedom of navigation in the Indian Ocean. Developments affecting each are more closely connected than ever. Japan, as one of the oldest sea-faring democracies in Asia, should play a greater role in preserving the common good in both regions.

Yet, increasingly, the South China Sea seems set to become a “Lake Beijing,” which analysts say will be to China what the Sea of Okhotsk was to Soviet Russia: a sea deep enough for the People’s Liberation Army’s navy to base their nuclear-powered attack submarines, capable of launching missiles with nuclear warheads. Soon, the PLA Navy’s newly built aircraft carrier will be a common sight – more than sufficient to scare China’s neighbors.

That is why Japan must not yield to the Chinese government’s daily exercises in coercion around the Senkaku Islands in the East China Sea. True, only Chinese law-enforcement vessels with light weaponry, not PLA Navy ships, have entered Japan’s contiguous and territorial waters. But this “gentler” touch should fool no one. By making these boats’ presence appear ordinary, China seeks to establish its jurisdiction in the waters surrounding the islands as a fait accompli.

If Japan were to yield, the South China Sea would become even more fortified. Freedom of navigation, vital for trading countries such as Japan and South Korea, would be seriously hindered. The naval assets of the United States, in addition to those of Japan, would find it difficult to enter the entire area, though the majority of the two China seas is international water.

Anxious that such a development could arise, I spoke in India of the need for the Indian and Japanese governments to join together to shoulder more responsibility as guardians of navigational freedom across the Pacific and Indian oceans. I must confess that I failed to anticipate that China’s naval and territorial expansion would advance at the pace that it has since 2007.

The ongoing disputes in the East China Sea and the South China Sea mean that Japan’s top foreign-policy priority must be to expand the country’s strategic horizons. Japan is a mature maritime democracy, and its choice of close partners should reflect that fact. I envisage a strategy whereby Australia, India, Japan, and the US state of Hawaii form a diamond to safeguard the maritime commons stretching from the Indian Ocean region to the western Pacific. I am prepared to invest, to the greatest possible extent, Japan’s capabilities in this security diamond.

My opponents in the Democratic Party of Japan deserve credit for continuing along the path that I laid out in 2007; that is to say, they have sought to strengthen ties with Australia and India.

Of the two countries, India – a resident power in East Asia, with the Andaman and Nicobar Islands sitting at the western end of the Strait of Malacca (through which some 40% of world trade passes) – deserves greater emphasis. Japan is now engaged in regular bilateral service-to-service military dialogues with India, and has embarked on official trilateral talks that include the US. And India’s government has shown its political savvy by forging an agreement to provide Japan with rare earth minerals – a vital component in many manufacturing processes – after China chose to use its supplies of rare earths as a diplomatic stick.

I would also invite Britain and France to stage a comeback in terms of participating in strengthening Asia’s security. The sea-faring democracies in Japan’s part of the world would be much better off with their renewed presence. The United Kingdom still finds value in the Five Power Defense Arrangements with Malaysia, Singapore, Australia, and New Zealand. I want Japan to join this group, gather annually for talks with its members, and participate with them in small-sized military drills. Meanwhile, France’s Pacific Fleet in Tahiti operates on a minimal budget but could well punch above its weight.

That said, nothing is more important for Japan than to reinvest in its alliance with the US. In a period of American strategic rebalancing toward the Asia-Pacific region, the US needs Japan as much as Japan needs the US. Immediately after Japan’s earthquake, tsunami, and nuclear disaster in 2011, the US military provided for Japan the largest peacetime humanitarian relief operation ever mounted – powerful evidence that the 60-year bond that the treaty allies have nurtured is real. Deprived of its time-honored ties with America, Japan could play only a reduced regional and global role.

I, for one, admit that Japan’s relationship with its biggest neighbor, China, is vital to the well-being of many Japanese. Yet, to improve Sino-Japanese relations, Japan must first anchor its ties on the other side of the Pacific; for, at the end of the day, Japan’s diplomacy must always be rooted in democracy, the rule of law, and respect for human rights. These universal values have guided Japan’s postwar development. I firmly believe that, in 2013 and beyond, the Asia-Pacific region’s future prosperity should rest on them as well.

Shinzo Abe is Prime Minister of Japan and President of the Liberal Democratic Party. He wrote this article in mid November, before Japan’s elections.

＜日本語＞

「アジアの民主主義セキュリティダイアモンド」

 

　 2007年の夏、日本の首相としてインド国会のセントラルホールで演説した際、私は「二つの海の交わり」 ─1655年にムガル帝国の皇子ダーラー・シコーが著わした本の題名から引用したフレーズ─ について話し、居並ぶ議員の賛同と拍手喝采を得た。あれから5年を経て、私は自分の発言が正しかったことをますます強く確信するようになった。

　太平洋における平和、安定、航海の自由は、インド洋における平和、安定、航海の自由と切り離すことは出来ない。発展の影響は両者をかつてなく結びつけた。アジアにおける最も古い海洋民主国家たる日本は、両地域の共通利益を維持する上でより大きな役割を果たすべきである。

　にもかかわらず、ますます、南シナ海は「北京の湖」となっていくかのように見える。アナリストたちが、オホーツク海がソ連の内海となったと同じく南シナ海も中国の内海となるだろうと言うように。南シナ海は、核弾頭搭載ミサイルを発射可能な中国海軍の原潜が基地とするに十分な深さがあり、間もなく中国海軍の新型空母がよく見かけられるようになるだろう。中国の隣国を恐れさせるに十分である。

 

　これこそ中国政府が東シナ海の尖閣諸島周辺で毎日繰り返す演習に、日本が屈してはならない理由である。軽武装の法執行艦ばかりか、中国海軍の艦艇も日本の領海および接続水域に進入してきた。だが、このような“穏やかな”接触に騙されるものはいない。これらの船のプレゼンスを日常的に示すことで、中国は尖閣周辺の海に対する領有権を既成事実化しようとしているのだ。

　もし日本が屈すれば、南シナ海はさらに要塞化されるであろう。日本や韓国のような貿易国家にとって必要不可欠な航行の自由は深刻な妨害を受けるであろう。両シナ海は国際海域であるにもかかわらず日米両国の海軍力がこの地域に入ることは難しくなる。

　このような事態が生じることを懸念し、太平洋とインド洋をまたぐ航行の自由の守護者として、日印両政府が共により大きな責任を負う必要を、私はインドで述べたのであった。私は中国の海軍力と領域拡大が2007年と同様のペースで進むであろうと予測したが、それは間違いであったことも告白しなければならない。

　東シナ海および南シナ海で継続中の紛争は、国家の戦略的地平を拡大することを以て日本外交の戦略的優先課題としなければならないことを意味する。日本は成熟した海洋民主国家であり、その親密なパートナーもこの事実を反映すべきである。私が描く戦略は、オーストラリア、インド、日本、米国ハワイによって、インド洋地域から西太平洋に広がる海洋権益を保護するダイアモンドを形成することにある。

　対抗勢力の民主党は、私が2007年に敷いた方針を継続した点で評価に値する。つまり、彼らはオーストラリアやインドとの絆を強化する種を蒔いたのであった。

　（世界貿易量の40％が通過する）マラッカ海峡の西端にアンダマン・ニコバル諸島を擁し、東アジアでも多くの人口を抱えるインドはより重点を置くに値する。日本はインドとの定期的な二国間軍事対話に従事しており、アメリカを含めた公式な三者協議にも着手した。製造業に必要不可欠なレアアースの供給を中国が外交的な武器として使うことを選んで以後、インド政府は日本との間にレアアース供給の合意を結ぶ上で精通した手腕を示した。

　私はアジアのセキュリティを強化するため、イギリスやフランスにもまた舞台にカムバックするよう招待したい。海洋民主国家たる日本の世界における役割は、英仏の新たなプレゼンスとともにあることが賢明である。英国は今でもマレーシア、シンガポール、オーストラリア、ニュージーランドとの五カ国防衛取極めに価値を見いだしている。私は日本をこのグループに参加させ、毎年そのメンバーと会談し、小規模な軍事演習にも加わらせたい。タヒチのフランス太平洋海軍は極めて少ない予算で動いているが、いずれ重要性を大いに増してくるであろう。

　とはいえ、日本にとって米国との同盟再構築以上に重要なことはない。米国のアジア太平洋地域における戦略的再編期にあっても、日本が米国を必要とするのと同じぐらいに、米国もまた日本を必要としているのである。2011年に発生した日本の地震、津波、原子力災害後、ただちに行なわれた米軍の類例を見ないほど巨大な平時の人道支援作戦は、60年かけて成長した日米同盟が本物であることの力強い証拠である。

　私は、個人的には、日本と最大の隣国たる中国の関係が多くの日本国民の幸福にとって必要不可欠だと認めている。しかし、日中関係を向上させるなら、日本はまず太平洋の反対側に停泊しなければならない。というのは、要するに、日本外交は民主主義、法の支配、人権尊重に根ざしていなければならないからである。これらの普遍的な価値は戦後の日本外交を導いてきた。2013年も、その後も、アジア太平洋地域における将来の繁栄もまた、それらの価値の上にあるべきだと私は確信している。