＊おもしろい本を紹介します。



「洗脳支配」

～日本人に富を貢がせるマインドコントロールのすべて～

苫米地英人・著　　ビジネス社　　２００８年３月刊



＜テレビの世界で起きている恐ろしい現実＞



いまテレビでは、明らかに馬鹿な日本人をつくるプロジェクトが始まっています。テレビ局トップが相談して決めたのか、アメリカ大使館からそのような指令が飛んだのか、確認するすべはありません。ですが、トップクラスの意思決定が働いているとしかいいようがないほど、その兆候がはっきりと現れているのです。

その典型が、テレビ画面に、テロップや字幕ふうの活字（スーパーインポーズ）を映すやり方です。最近のバラエティ番組では、タレントのしゃべりにかぶせて、大きな活字でその内容を採録したり、第三者的にツッコミのナレーションを入れたりするようになりました。その活字が踊ったり、さらにそこに効果音がかぶせられたりすることも、よく見受けられるようになりました。

これこそが、人間のＩＱを下げるもっとも効果的な方法だとされているのです。実際、過去に行なわれた実験で、次のような結果が生まれることが証明されています。

その実験では、被験者に映像を見せながら、画面に映った内容を表す擬態語など、抽象的な単語を次々と見せていくということが行なわれました。それを続けていくと、わずかな時間で段階的に思考能力が失われました。そして、さらに続けていくと、被験者の脳波が何も考えていない状態と同じ波形になり、そのままそれが継続していきました。つまり、そうした映像がついには見る側の思考そのものを止めてしまったということです。

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現在、米国のコントロールされている日本のマスコミだけでなく、世界中のマスコミでチベット暴動（自治要求運動）や毒物混入食品の話題をことさらに取り上げている。不思議なことにそれにシンクロナイズするように、医薬品の毒物混入で医学界も騒然としている。

日本人を洗脳するために放送しているとしか思えないテレビのワイドショーでもこの医薬品の毒物混入を取り上げている。その医薬品は「ヘパリン」という使用頻度の高い血液凝固阻止剤である。

米国でヘパリン製剤は、70年以上前から製造され、いまや月間100万バイアル以上、年間何百万人の患者が恩恵を受ける頻用かつ重要薬剤である。このシェアの半数近くを占めるのは米国バクスター社。

この「ヘパリン問題」の発端は、ミズーリ州の小児科病院で、昨年11月に何件かの激しいヘパリンによるアレルギー反応が出たと今年１月、CDC（疾病予防管理センター、Centers for Disease Control and Prevention）に届け出があったことである。

昨年の１２月以降、米国でヘパリン使用後の死亡例を含む重篤なアレルギーの副作用報告は約350件と、それまでとは明らかに有意に急増して、生命にかかわるような重篤なものが発生していることが公表された。

米国バクスター社製のヘパリン製剤に使用されているヘパリン原薬は、中国のChangzhou-SPL社で製造されたものと公表され、ヘパリン製剤を販売している米国バクスター社が今年１月から自主回収する騒ぎに発展している。

これを受けて、厚労省は３月10日、「ヘパリンナトリウム製剤」について、国内3社が計17品目を自主回収すると発表した。これがワイドショーで取り上げられたのである。ヘパリンなしでは手術できない心臓外科医をインタヴューし、毎度ながら感情論に終始した報道を垂れ流していたようである。

ヘパリンの原料はブタの腸から抽出され、中国産が世界中で流通する唯一のものである。つまり、世界中で中国のブタを原料としたヘパリンという医薬品が使用されているということである。

EUでは唯一、ドイツがヘパリンによる副作用を報告しているが、米国のように死亡例が出るような重篤な副作用は報告されていない。同じホワイトである欧米人（遺伝的に近い）で、しかも同じ原料の医薬品を消費しているにも関わらず、米国だけで被害が甚大なのは不思議である。

副作用との因果関係は不明だが、製品の一部からヘパリンに似た異物の混入が確認されたという。現在の時点では、FDA（米国医薬品局）も、何が原因か、どのような汚染物質がどう混入したのか不明としている（http://www.fda.gov/cder/drug/infopage/heparin/default.htm）。

米国で消費される薬剤の９０％近くは外国からの輸入で、その半分以上が中国、インドと言われている。日本の医薬品事情もほぼ同じである。

当初、このヘパリンでも日本と取引のない中国メーカーの原薬が原因とみられたが、その後、米国メーカーの製品でも副作用が確認され、日本の３社が原薬を輸入していることが分かっている。

米国のBSEでの杜撰な食品管理体制を持ち出すまでもなく、FDAの医薬品のトレーサビィリィティは全く当てにならない。おまけに「中国産」と騒いでいたら、米国内の製品でも副作用が出現したというのだから始末におえない。

そこへ、お隣の韓国からも日本のギョーザ事件と同期して以下のニュースが流れてきた。

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＊副島隆彦氏のコラムより                                 　　　 ２００８　３／１６

「日銀総裁は、黒田東彦氏か、山口泰氏か、歓迎する」

次の日銀総裁が、ようやく決まりそうだ。

次の日銀総裁には、売国奴＝アメリカの手先のドンの武藤敏郎が、終に引き摺り下ろされて、黒田東彦か、山口泰で、決まりそうである。実に歓迎すべきことだ。

アメリカの「資本主義の全般的危機」を前にして、日本は、ようやく自力、自立戦略を取れそうである。

黒田東彦は、立派な人だ。さすがに国会議員たちは、よく見ている。山口泰も、前の速水優日銀総裁の肩腕の副総裁で、日銀のアメリカへの屈従に対して、密かな抵抗線を築いてきた人たちだ。このふたりは、なんとか「日本円に金利をつけよう」として、必死で頑張った。日銀＝三井（渋沢栄一の第一銀行）ロスチャイルドの生え抜きの人々だ。

このほかに、藤原作弥という立派な副総裁もいた。彼は、「日銀は外債、すなわち、米国債、と米地方債）ばかり買わされている」と公然と発言した人物だ。

私が、この５年間、ずっと、何冊もの本（「エコノ・グローバリスト・シリーズ）で、名指しで、アメリカの手先になった武藤敏郎、財務省の現役代表を糾弾してきた。愛国派大蔵官僚であった、長岡實派は、「１９９８年２月のノーパンしゃぶしゃぶ事件」をＣＩＡに仕組まれて、失脚していった。私は、ずっとそのように書いてきた。

ついに福田政権は、武藤・日銀副総裁（大蔵省から、日銀を支配されるために送り込まれたグローバリストの尖兵）を、更迭することに決めた。これは、アメリカ帝国の金融場面が、文字通り、瓦解を始めたことに、呼応する、各国連帯（欧州と新興４大国）での動きの一環である。

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＊元外交官　原田武夫氏のコラムより

小生が昨年秋より、次期大統領になると予想したオバマ氏の分析を原田氏もしてい　るので紹介します。                                  　　　　　　　　　　2008/03/16



「オバマ躍進の影に見え隠れするもの」



米国大統領選に向けた民主党予備選でバラク・オバマ候補（上院議員）の躍進が止まらない。11日に行われた米国南部・ミシシッピ州でもヒラリー・クリントン候補（上院議員）に勝利。4月22日に行われる「ペンシルヴァニアでの決戦」に向けて大手をかける形となっている。

こうした情勢を受けて、米国大統領選を巡り日本では大手メディア、そしてそこに出てくる「有識者」たちがオバマ候補の勝利をすでに確信しているかのような発言をちょっと前に言っていたことを恥もなく忘れたかのように繰り返している。特に目につくのが「ヒラリー＝保守、オバマ＝革新」という単純な構図を念頭においた幼稚な発言だ。もっともそうした勧善懲悪の図を頭に刷り込んでしまったのは「有識者」たちだけではないようで、私のところには経済同友会の某幹部からもメールにて同様の「熱狂的オバマ支持」なるメールが届くようにすらなっている。

選挙はフタをあけてみないと分からないものであり、「そのようなもの」であるとの留保をつけてあえて申し上げおきたいが、これまでの情報収集と分析に基づく私のスタンスはこれと大きく異なっている。情勢を見る限り、この点に関する発言で当該人物の「インテリジェンス能力」、いや、そのレベルが最終的には計られる結果となるようである。果たしてどういう結末となるか、今から非常に楽しみである高名なジャーナリスト手島龍一氏は私の分析予測と同趣旨の結論を周囲に漏らしているとの情報に接している。この点について、深く”敬意”を表する次第だ。

さて、結果の正しさはともあれ、今回の米国大統領選（予備選）を見ていて大変気になることがある。それはオバマ候補のWEB選挙戦略が際立って“成功”しているということである。WEB2.0というスローガンが叫ばれて久しいが、オバマ陣営が当初よりyoutubeを用いた若年層へのアウトリーチに大変意を用い、実際それに成功していることは、これまで日本でも何度か報じられてきた。対するヒラリー・クリントン陣営はというと、目立ったネタが取り上げられることはなく、むしろWEB戦略上の守旧性が暗に広められるような結果となっている。

もっとも、問題は果たして選挙参謀たちの「巧拙」にあるのかという点にある。この点について考えるべき際、まずもって参照すべきなのは“オバマは一体誰からカネ（選挙資金）をもらっているのか”を示すデータであると考える。

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＊なかなかいい内容です。是非、ご一読下さい。　　　　　　　　　　　　　

「中東大戦争とドル崩壊の同期」

２００８年３月４日　　田中　宇

世界では３つの動きが同時進行している。その一つは、イスラエルがガザに侵攻し、泥沼の中東大戦争に突入しつつあることだ。

二つ目はドルの急落など、アメリカの経済覇権の崩壊である。

（１）ドルの信用不安、（２）アメリカの金融危機、（３）世界的インフレ（石油や金、穀物の史上最高値）、（４）米経済の不況突入（住宅価格の下落、消費減）という米経済の４重苦が合わさって、米経済覇権が崩壊感を強めている。

そして三つ目は、ロシア・イラン・中国といった非米同盟諸国の台頭である。

これを、私が以前から書いている世界多極化の流れとして見ると、アメリカ中枢の人々は、自国を牛耳ってきたイスラエル（とその背後にいるイギリス）を振り落とすため、イラク侵攻後、イスラエルを泥沼の戦争に陥れようと画策し、嫌がるイスラエルをようやく戦争に陥らせることができたので、それをきっかけに、これまで隠然と下準備してきた、アメリカ中心の経済体制の崩壊と、覇権構造の多極化に向けて、堰を切って事態を動かし始めた、と見ることができる。

私は数年前から、この多極化の流れが世界の動きの中心になっていると感じてきた。なぜ米中枢が自滅的な世界多極化を望むのか、自分自身としても理解に苦しみつつ、その一方で現実の世界はどんどん多極化の方向を顕在化させているので、昨年あたりから、世界が多極化しつつあることは確実だと考えるに至っている。先週書いた記事は、多極化の流れに対する自分なりの分析結果の一つである。

世の中では、今も大半の人々は「多極化なんかしてないよ」と思っているだろうが、それは人々が世界情勢の流れを詳細に見ていないからである。イラク侵攻後、米英イスラエルの覇権が崩壊し、その一方で中露などの非米同盟的な勢力による「もう一つの世界体制」（A World Without the West）が目立たないように準備されている。

非米同盟は、米中枢の多極主義者（たとえばキッシンジャー元国務長官と、その親分たるロックフェラー財閥などの、大資本家）によって、こっそりと支援・入れ知恵されてきた。中国を大国化すべく入れ知恵するのは、１９７２年のニクソン訪中以来のキッシンジャーの任務だった。

ロシアでプーチンらの一派に入れ知恵し、今のロシアの台頭を誘発したのも、おそらく彼らである。たぶん石油価格の高騰も、もともとアメリカの独占的な石油会社だったロックフェラーが、ロシア・アラブ・イラン・ベネズエラといった非米的産油国を強化する目的で、投機筋を動かして誘発している。この構図は７０年代の石油危機の時からのものだ。

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