人類の歴史は感染症との共生、戦いの歴史である。下記に人類が関わってきた感染症を簡単に列記してみよう。

人類を脅かせてきた感染症

感染症	時　　　　　代	脅　　　威
天然痘 人類が根絶した唯一の感染症	紀元前：エジプトのミイラに天然痘の痕跡がみられる 6世紀：日本で天然痘が流行、以後、周期的に流行する 15世紀：コロンブスの新大陸上陸により、アメリカ大陸で大流行 1980年：WHOが天然痘の世界根絶宣言	50年で人口が8000万人から1000万人に減少
ペスト	540年頃：ヨーロッパの中心都市ビザンチウム(コンスタンチノーブル)に広がる	最大で1日1万人の死者が出たといわれる
	14世紀：ヨーロッパで「黒死病」と呼ばれるペスト大流行	ヨーロッパだけで全人口の4分の1～3分の1にあたる2500万人から3000万人の死亡といわれる
新型インフルエンザ	1918年：スペインかぜが大流行	世界で4000万人以上が死亡(当時の世界人口18億人)したと推定される
	1957年：アジアかぜの大流行	世界で200万人以上の死亡と推定
	1968年：香港かぜの大流行	世界で100万人以上の死亡と推定
	2009年：新型インフルエンザ（A／H1N1）の大流行	世界の214カ国・地域で感染を確認、1万8449人の死亡者（WHO、2010年8月1日時点）
ＳＡＲＳコロナ ウイルス	2003年：ＳＡＲＳの出現	2003（平成15）年２月、21世紀になってから初の新興感染症ＳＡＲＳが出現し、 アジア地域を中心に瞬く間に世界各地に広がり、世界的な脅威となった

そして、感染者が数百万人に膨れ上がった今回の「covid-19」と名付けられた新型コロナウイルスによる世界的なパンデミックである。

上記の表を見ていただければ、よくわかるが、人類の歴史は大きな感染症との戦いの歴史である。そして、大きな感染症は、その後の社会のあり方を大きく変えてしまう。

有名なところでは、ヨーロッパの人口の3割から4割に相当する2500万人から3000万人が死亡した14世紀のペストの流行がある。この感染症によってフランス南部からスペインにかけては人口の八割が失われるほどの大きな被害をもたらした。人口の急減から多くの農村が無人となり、農民と荘園領主の力関係が逆転し、年貢を納めていた農民が賃金をもらって農耕することが一般的になり、中世社会が崩壊する大きな原動力になった。また、感染症に対して無力なキリスト教会に対する不信感が宗教改革、ルネッサンスの文化復興運動を引き起こし、現代につながるヨーロッパ近代社会を築いていく。

また、第一次大戦下に起こったスペイン風邪の流行も世界大戦の終結を促しただけでなく、その後の社会を、国民国家をさらに強化する方向に変え、第二次世界大戦を誘発する世界経済社会のブロック構造をつくり出してしまった。

このように大きな感染症の流行は、社会を大きく変えてしまう力を持っている。

21世紀を生きる私たちが頭に入れておかなければいけないのは、このような感染症を生物兵器として、使用したいという誘惑に人類は負け、20世紀以降、実際にその開発に取組み、今もその研究が続いていることである。

日本でも731部隊が生物兵器を研究していたことはあまりにも有名である。

731部隊の正式名称は「関東軍防疫給水部」。731部隊は満洲北部の平房（現在の黒龍江省哈爾濱〈ハルビン〉市平房区）という寒村に、一大細菌・生物戦施設を設け、捕虜とした中国人やロシア人約3000人を「マルタ」と称し、文字通り「丸太」のごとく非人道的な扱いをしながら、ペスト菌やコレラ菌など細菌の感染実験、生体解剖を重ねていた。

このように生物兵器開発は、決して我が国とは、全く無縁の話ではないのである。

731部隊の存在と活動は明らかな国際法違反であったが、大戦終結後の極東国際軍事裁判（東京裁判）において、責任者が罰せられるどころか、被告人席に立たされることもなかった。

なぜなら、訴追が見送られただけでなく、その存在さえも隠蔽されたからである。

731部隊の免責は、石井四郎ら同部隊幹部の取り調べに当たった連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）の参謀第2部（G2）が、生体実験の研究成果は他に例のない貴重な資料との判断から、研究資料すべての提供することと引き換えに石井らの免責を上申。最高司令官ダグラス・マッカーサーもそれを認め、アメリカ本国の統合参謀本部（JCS）からもそうするよう指示が下されたことから、速やかに遂行された。

戦時中には「石井の番頭」を公言して憚らず、階級が最終的に中佐まで進んだ内藤良一博士は戦後、のちに大手医薬品メーカーに成長するミドリ十字を創業し、その会社が薬害エイズ事件を引き起こしたことをご記憶の方もあるだろう。2012年には、国立国会図書館関西館で、731部隊によるペスト菌散布を裏付ける金子順一軍医少佐論文（1943年付）が発見されたことも忘れてはならないところだ。

終戦時、731部隊の陣容は、人員は約3900人に達し、軍医52、技師49人、雇員1275人、衛生兵1117人という部隊構成だったというから、如何に本格的な研究だったかがわかるというものだ。日本は生物兵器の最先端を行っていたのである。

　ところで、今回の新型コロナウイルスも人工的に作られたものではないかという多くの情報が飛び交っているが、ほんとうのところは、どうなのだろうか？

今から10年以上前に豚インフルエンザについて田中　宇氏の国際ニュース解説記事を紹介したことがある。興味深いので読んでいただきたい。

以下引用。

「豚インフルエンザの戦時体制」

 

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２００９年４月３０日　　田中　宇

米国で豚インフルエンザの感染が大騒動になっている。この騒動を見て、米下院議員のロン・ポール（小さな政府主義者。リバタリアン。医師）は、１９７６年に米国で豚インフルエンザが発生して大騒動になった時のことを思い出したと話している。　ポールによると当時、米政府は大騒ぎして４０００万人にインフルエンザのワクチンを予防接種したが、実際にはインフルエンザでは一人しか死亡しなかった半面、ワクチンの副作用（末梢神経が冒されるギラン・バレー症候群）によって３０人（一説には５２人）が死亡してしまった。当時、まだ新人の国会議員だったポールは、政府のワクチン接種政策に反対した２人の下院議員の一人だったが、当時を振り返って「あれは全くの金の無駄遣いだった」と話している。彼は、今回の豚インフルエンザについても「ことの重大性を軽視するものではないが、冷静に対応すべきだ」と、政

府の大騒ぎを戒めている。

１９７６年当時、国防長官は史上最年少で就任したドナルド・ラムズフェルド（ブッシュ政権で、史上最高齢で国防長官を再任）だった。ラムズフェルドは製薬会社との関係が深く、そのためか、豚インフルエンザの感染が問題になった後、国防総省の主導で、全米でワクチンの予防接種をする動きが起きた。そもそも当時、豚インフルエンザが最初に発症したのは米ニュージャージー州の米陸軍基地内で、新兵が集団で発病したところから感染が始まっている。製薬会社とつるんだ軍産複合体が、自作自演的にインフルエンザを蔓延させ、全国民に予防接種を義務づける政策にまで発展させたと疑われている。
＜３０年後の再演＞

それから３０年、メキシコで発生した豚インフルエンザが再び米国に拡大し、世界へと広がりそうな流れになっている。国連のＷＨＯ（世界保健機関）が発表する国際伝染病に関する６段階の警告表示は、数日間で「３」から「５」へと上がった。この警告表示は、２００５年に鳥インフルエンザが蔓延した時に新設されたもので、０７年の鳥インフルエンザの発生以来、３が続いていたが、今回初めて４に上がり、そして４月２９日に５になった。日米を含む世界各国では、ものものしい警戒態勢がとられている。

ＷＨＯの警告表示は「３」が動物や人に発症がある状態、「４」は発症が拡大している状態、「５」は２カ国以上で爆発的に発症している状態、「６」は世界の２地域以上で爆発的に発症している状態を指している。
今回の豚インフルエンザは、北米とアジアで流行った豚インフルエンザのウイルスと、北米で流行った鳥インフルエンザのウイルス、それから人に流行するインフルエンザのウイルスという４種類のインフルエンザ・ウイルスが混じり合って全く新種のウイルスとなり、爆発的な発症を引き起こしていると報じられている。メキシコでは約１５０人が、豚インフルエンザではないかと疑われる発症によって死亡している。　香港で０３年に流行した伝染病ＳＡＲＳを研究している学者は「もしインドや中国で豚インフルエンザが蔓延したら、大変なことになる」と警告している。米政府はワクチンの予防接種を検討し、ワクチンを製造する米国の製薬会社は全速力で開発製造に取り組み、関連する製薬会社の株価が上がっている。米政府は、ＣＤＣ（疾病対策予防センター）のほかに本土安全保障省や国防総省が対策に乗り出している。事態は、９１１テロ事件後の米政府の対応を思わせるものものしさだ。

＜テロ戦争と同種の有事体制作りの戦略＞

前代未聞の危険なウイルスが蔓延しているのだから、ものものしい対応は当然だと多くの人が無意識のうちに思っているかもしれない。しかし、９１１を契機に始まった米国と世界の「有事体制」が、実は軍産複合体による権限拡大・世界支配強化策の部分が大きかったように、今回の豚インフルエンザの件も、よく事態を見ていくと、有事体制を作るために必要以上の騒動を作り出している疑いがある。

９１１を契機に起こされた米国主導の世界的な「テロ戦争」に比して言うなら、今回の豚インフルエンザや、０３年のＳＡＲＳ、０５年以来の鳥インフルエンザといった世界的な伝染病の騒ぎは、米国主導の世界的な「伝染病戦争」である。２つの戦争には、いくつかの類似点がある。

その一つは、事件が起きる何年か前から、米国など世界のマスコミで「いずれ大規模なテロが起きる。防ぐことは難しい。核兵器を使ったテロで、何百万人も死ぬかもしれない」「いずれ大規模な伝染病が発生する。防ぐことは難しい。何百万人も発病して死ぬかもしれない」と大々的に報じられてきた。もう一つ言うなら「地球温暖化」も同じパターンの誇張報道で「いずれ地球温暖化で海水面上昇や大災害が起きる。洪水などの天災で何百万人も死ぬかもしれない」と喧伝されている。

 

誇張・歪曲された当局発表やマスコミ報道が事実として流れ、ほとんどの人が誇張を事実と思ってしまう点も、テロ戦争とインフルエンザ・パニックで類似している。誇張や歪曲を指摘する人の方が、犯罪者扱いされてしまう。インフルエンザの場合は、第一次世界大戦中の１９１９年に世界的に蔓延し、世界で２３００万人が死に、６億人が感染した「スペイン風邪」のような大流行がまた起きると喧伝されている。ＷＨＯの６段階の警告も、米国が９１１後に採用した「赤」「オレンジ」「黄」などのテロ警報と同類で、わかりやすさを重視しているが判定基準に曖昧さがあり、人々に恐怖感を植え付ける作用を持っている。

今回の豚インフルエンザについては、メキシコでの確定している死者は７人である。約１５０人のメキシコでの死者数のほとんどは、豚インフルの疑いがあったというだけだ。ＷＨＯは「世界での死者はメキシコの７人のみ。１５２人という数字はＷＨＯが発表したものではない」と言っている。また今回のインフルエンザは「豚２種と鳥と人のウイルスが混合した新種」と言われているが、豚の２種類のウイルスが混合しただけという検査結果も出ている。メキシコの豚の間では、インフルエンザの蔓延は確認されていないという調査結果もある。事態は不確定要素が大きいのに、重大さが強調された構図の方ばかりが、大々的に事実として報じられている。

二つ目の類似点は、テロは犯罪捜査当局、伝染病は公衆衛生担当が主導して解決すべき問題なのに、米国では、それらの当局（ＦＢＩやＣＤＣ）よりも、本土安全省や国防総省が主導権を握って対応にあたり、本質的な問題解決より、治安維持や社会不安の沈静化に力点が置かれることだ。しかも米当局は、意図的に人々を怒らせるようなことをやり、マスコミも不安を煽る報道をやって社会不安を起こしておきながら、その一方で治安維持が必要だという話になる。米本土安全省は、米国民に強制的な検疫調査を行う準備をしている。国防総省には、検疫業務にたずさわる権限はないはずだが、国防総省では検疫活動に参加する計画書をすでに作っている。

三つ目の類似点は、特定の大企業が儲かる構図が作られることである。伝染病問題では、ワクチン製造の米欧の製薬会社に大量の発注が来る。「全く新しい種類のウイルスだ」「タミフルなど既存の予防薬やワクチンが効くかどうかわからない」という報道と「米政府は国民に対する大々的なワクチン接種を検討している」「日本政府は新型インフルエンザに効果があるとされるタミフルを３３８０万人分用意した」という報道が同時に出てくる。テロ戦争では、米国の軍需産業への発注が急増した。地球温暖化問題も、欧米先進国がＢＲＩＣなど途上国からピンハネする経済収奪的な構図となっている。

＜間違って配布されたインフルエンザ・ウイルス兵器＞

今回の豚インフルエンザが、米日などの当局やマスコミが伝えるように、本当に世界的な疫病としてスペイン風邪以来の大惨事になるかもしれない。しかしその一方で、豚インフルエンザや鳥インフルエンザ、ＳＡＲＳなど感染病の国際的な騒ぎは、９１１テロ戦争と同様、米国防総省や軍産複合体による国際有事体制作りの戦略として、過剰な対策が採られている観も強い。

すでに何回か繰り返された事態から考えて「何千万人も死ぬだろう」と喧伝された後、実際にはほとんど死者はいなかったという結果になっても「なぜ過剰報道になったか」を後で検証する展開にはならないだろう。

これは、米国を中心とするマスコミ網が、軍産複合体の一部であることを示している。
軍産複合体とインフルエンザは「生物化学兵器」という面でもつながっている。今年２月、米国の大手製薬会社バクスターの欧州オーストリアにある研究所が、実験用のインフルエンザのワクチンと称して、鳥インフルエンザのウイルスと人インフルエンザのウイルスを混合した危険なウイルスを、チェコやドイツなど１８カ国の研究施設に送付してしまい、４０人ほどが感染してしまう事件があった。

ワクチンは、病気を起こすウイルスを弱体化ないし無毒化し、それを人に接種することで免疫をつけて発病を防ぐ生物学的薬剤で、その開発には、実際のウイルスが使われることがあり、バクスターが送付したのはＨ３Ｎ２型ウイルスとラベルされていた。チェコの研究所でそれを実験用ウサギに接種したところ、Ｈ３Ｎ２では死なないはずのウサギがすぐ死んでしまったため、おかしいと思って調べたところ、致死性の高いＨ５Ｎ１型ウイルスの混入が発覚した。
バクスターが「間違って送付してしまった」と言っているこの混合ウイルスは、人に感染するＨ３Ｎ２型の「人インフルエンザ」のウイルスと、人に感染しにくいが致死性の高いＨ５Ｎ１型の「鳥インフルエンザ」のウイルスを実験室で混合させた新種のウイルスで、混合することによって、致死性の高い鳥インフルエンザが簡単に人に感染する状態になっていた。これは、インフルエンザを使った生物化学兵器の開発と同じ意味を持つが、バクスターはこの「過誤」について処罰もされず、大々的な報道すら行われなかった。

軍産複合体と製薬業界は、昔から深いつながりを持つ。戦場の無法状態を利用して、自国の病院では臨床試験を許されないリスクの高い新薬が、派兵された自国の新兵に投薬されたりする。1976年の米国の豚インフルエンザの感染の始まりが米国内の陸軍基地にいた新兵たちだったことは、偶然ではない。今年２月のように、致死性の高いウイルスが「間違って」世界各地の研究所に配布されてしまったのも、今回が初めてではない。バクスターが、国防総省の生物化学兵器開発の一環として、もしくは今回の豚インフルエンザの蔓延の予行演習として意図的にウイルスを配布したのではないか、という見方が出てくるのは当然だ。

第一次大戦中の１９１８年のスペイン風邪も、初期の生物化学兵器の使用だったとも疑える。第一次大戦は、世界的な自由貿易体制（経済グローバリゼーション）を維持発展させようとする国際資本家の「資本の論理」と、自由貿易体制が発展するとドイツなど新興諸国が台頭して自国の覇権が失われるので阻止したい英国の「帝国の論理」との衝突であり、スペイン風邪のような世界的な疫病は自由貿易（人々の自由往来）の体制を毀損する意味で、英国好みの展開である。

＜インドネシア政府は人為説＞

今回の豚インフルエンザをめぐっては、欧州諸国が国民に米国への旅行自粛を呼びかけて米国側の怒りを買い、米英中心主義の根幹にある欧米協調体制を損なう動きにもなっている。

意図的な戦略だとしたら誰の戦略なのかということも、確定しにくい。海賊退治の名目でソマリア沖に世界の主要国の海軍を結集させ、国連傘下の「世界海軍」のようなものにしていこうという動きと似て、インフルエンザ退治のために国連の機能を強化しようという「世界政府」の策略があるとの指摘もある。これは「多極化」の一策であり、米英中心主義を潰そうとする多極主義者の策動であると読める。
鳥インフルエンザの流行でひどい目に遭い、その前にはテロ戦争の、とばっちりでバリ島のやらせ爆弾テロ事件などを起こされ、米軍産複合体の世界戦略の被害者であるインドネシアでは、政府の保健大臣が、今回の豚インフルエンザの騒動について「人間が作ったウイルスかもしれない」と発言している。保健大臣（Siti Fadilah Supari）は、以前から「欧米が発展途上国にウイルスをばらまき、欧米製薬会社にワクチン販売で儲けさせようとしている」と非難していた。

こうした発言を、日本人の多くは「無根拠な陰謀論」と一蹴するかもしれない。しかし９１１事件やイラクの大量破壊兵器など、米政府の重要な世界戦略のいくつかについて、政府発表より陰謀論の方が的を射ていたことがわかっている今、陰謀論と一蹴することの方が「間抜けな軽信」という間違った行動に近いと気づくべきである。　対米従属の日本には、米国の戦略を疑わせないような自縛がかけられているので要注意である。

 

そして、今回のコロナウイルスについてもかなりの情報が上がってきている。あまりに興味深いものなので読んでいただきたい。

以下、「マスコミに載らない海外記事」より

 

「人類に対する犯罪」容疑のかどでビル＆メリンダ・ゲイツ財団捜査を開始すべき時期か？

ロバート・ブリッジ
2020年4月30日
Strategic Culture Foundation

人類は、時に、非常に複雑につながり、画策されているように見え、単なる偶然の一致や、陰謀論として説明すること自体、無謀であるのみならず、犯罪的な可能性があるほど人々の大変な苦しみを伴うような一連の出来事に直面することがある。

今月「医療過誤と人類に対する犯罪」のかどで、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団の調査を議会に求めるよう連邦政府に要求する請願書がまとめられた。

「「Covid-19流行」を巡る出来事のなか」「種々の疑問が未回答のままだ」と請願書にある。

 

「中国武漢が爆心地宣言をする僅か数週間前、2019年10月18日、二つの大きな催しが行われた。 一つは「イベント201」で、もう一つは他でもない、武漢で行われた「ミリタリー・ワールドゲームズ（世界軍人運動会）」だ。その時以来、ワクチン＆生体認証追跡の世界的攻勢が始まった。」

　既に陳情には、450,000人が署名し、大統領が問題について行動をとるのに必要な100,000人を遥かに超えている。

　多くの人々が「イベント201」について聞いているかもしれないが、その全ての詳細には精通していないかもしれない。だから調査を要求する公的呼びかけに根拠があるかどうか見るため、このイベントで一体何が行われたのか、しっかり吟味するのは重要だ。

イベント201

＊下記で実際の映像を見ることができます。https://www.youtube.com/watch?time_continue=142&v=Lm0rvcpTgLM&feature=emb_logo

　2019年10月18日、ジョンズ・ホプキンス健康安全保障センターが、世界経済フォーラムおよび、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団と共に「イベント201」を主催したが、これは、「コウモリから人に伝染し、最終的に、人から人に伝染可能になり、深刻な世界的流行に至る」コロナウイルスの勃発をシミュレーションだ。

聞き覚えがおありだろうか？ このシミュレーション・イベントと、現在の我々の厳しい現実の類似はそこで終わらない。

ビル・ゲイツは一体いつ、アメリカを攻撃したのか？

- Hell On Wheels (@Colt_45_Outlaw) 2020年4月27日

　三時間半の催しで、経済界と政府と公衆衛生の代表15人が、18カ月の間に、世界中で、6500万人を死亡させるCAPSと呼ばれる架空の流行勃発に対して戦う課題を与えられる。この架空の病気については、こう説明されている。病気は症状の軽い人々によって伝染し得る。最初の年には、使えるワクチンの可能性はない。病人は助けられるが、病気の蔓延を際立って抑えることはできない抗ウイルス薬がある。またしても、これらは、ほとんど現在、世界共同体が、Covid-19と直面している実際の状況の正確な組み合わせだ。だが、お待ち願いたい。それは一層すごくなる。

　この演習には、架空の流行勃発に対する分刻みの戦いを報道するGNNと名付けられた「模擬ニュース」放送局さえある。アジア人らしく見えるニュースキャスター、チェン・フアンが、パンデミックについて、以下の詳細を報じる。ご留意願いたい。

本物のウイルス登場二カ月前に、この全てが演じられたのだ。

「公衆衛生機関が渡航勧告を出し、いくつかの国が最悪の影響を受けた地域からの旅行を禁止した」とフアンが目をキラキラ輝かせて報じた。「結果的に、観光業は莫大な打撃を受けています。旅行の予約は45%減少し、多くの便がキャンセルされました」

「波及効果がサービス業を駆けめぐっています」と彼女が言った。

おそらく暗号通貨業界が注目したコメントだ。「経済の大半を、旅行・観光に頼る国々の政府が、特に大きな打撃を受けています。」

　もしフアンが、半分でも知っていたら。

次に、画面非公開で議論する集団に戻り、不気味な大文字の見出しが現れる。

「旅行と貿易制限が、経済的に深刻な結果を招く。」

　ジョン・ホプキンス大学のトム・イングルズビーが、こう問うた際、まるで水晶球を見つめているように思われた。「国家指導者や企業や国際組織は、世界中の人々の絶え間ない移動によって悪化する病気のリスクと、旅行と貿易禁止による深刻な経済的結果のリスクとを、どのようにバランスをとるべきでしょう？」

「不可欠」と「不可欠ではない」事業という、今まさに使われている同じ用語を使ったルフトハンザ航空の危機担当マーティン・クヌッヒェルも、劣らず予言的だった。

「何が、不可欠な、あるいは不可欠ではない旅行か、我々は明確に示さなければなりませ」とクヌッヒェルは述べた。「さもないと、もし短期で、予約が20%まで減れば、会社は潰れるでしょう、それが事実です。」

現在、ルフトハンザは、2019年12月末に（本物の）コロナウイルス勃発が始まって以来、飛行機の90%以上を待機させるよう強いられている。

　更に、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団グローバル開発部門の口のうまい部長クリストファー・エリアスが、流行の中で、サプライ・チェーンを安全に保つ必要性を論じた。

「「ジャスト・イン・タイム」サプライ・チェーンは大いに相互依存した世界で、実に複雑な一連の問題があります」とエリアスが警告した。「我々は、ジャスト・イン・タイム・サプライ・チェーン・システムに、どれだけの柔軟性があるか考え、それを機能させ続ける必要があります。」

　読者は、ご存じないだろうか？ 今週アメリカ最大の食肉加工企業の一社タイソン・フーズが、「食糧サプライ・チェーンは崩壊しつつある。」という警告の全面広告をニューヨーク・タイムズに載せた。

今日タイソン・フーズはNYTで「食物サプライ・チェーンは崩壊しつつある」と全面広告で警告している pic.twitter.com/5cyusH6L9V

- アナ・スワンソン(@AnaSwanson) 2020年4月26日

「豚肉と牛肉と鶏肉工場が閉鎖を強いられて、何百万ポンドもの肉がサプライ・チェーンから消えるだろう」とタイソン・フーズ取締役会長ジョン・タイソンが書いた。「結果的に、現在閉まっている我々の施設が再開可能になるまで、スーパーで買える我々の製品の供給は限定されるだろう。」

　だが我々は、トワイライト・ゾーンに入り始めたばかりなのだ。

この時点で、デイビッド・ギャンブルという不穏当な名前の金融界を代表する気難しいエコノミストと、医薬品業界広報担当者で、画面写りの良いフアン・ペレス博士による若干の議論のため、GNNのチェン・フアンにより、演習は再度中断させられる。

　この模擬インタビューで、ギャンブルは、こう問うて口火を切る。「飛行機旅行を減らし、出社せず家にいて、学校を閉鎖し、サプライ・チェーンを混乱させ、通信や、信頼性が高い放送局を妨げるリスクと利益は一体何でしょう」

　「全てが終わった時、一部の家族、一部の都市はCAPSよりも我々の中断で被害を受けるでしょう」と彼は、またもや信じ難い先見の明で、これから起こることを予想する。

　ギャンブルに応えて、ペレス博士が言う。「我々の反応は、できる限り全ての命を保護することを目指すべきです」ほとんどの人が同意せざるをえない発言だ。ギャンブルは、そうした高い目標は、仕事と重要な産業を守ることによって達成されなくてはならないと提案すると、ペレスは驚くような発言で答える。「医者として、私は、CAPSに対する我々の医療対応は、史上最も高価な経済救済措置について、信じられないほど複雑な論議をしている余裕はないと言ってかまわないと思います。」

　信じられないことに、医者役の俳優は、世界中の政府がとっているのと全く同じ姿勢を繰り返している。「一人の命たりとも危うくしてはいけませんが、救済措置で救われるか、救われないかわからずとも、大半の世界経済を停止し、全員家に引きこもらせましょう。」偽医者による台本どおりの発言は、世界経済の健康状態が世界中の人々の健康と幸福とは無関係のように思わせる。真実から、これほどほど遠いものはない。

この時点で、こう問う必要がある。パンデミックの発生をシミュレートする演習が、本当の出来事の僅か数週間前に行われたのみならず、大流行の主な特徴、世界中での企業や学校の封鎖や、サプライ・チェーン崩壊や、史上最も費用がかかる救済措置を予測できる可能性はいったいどれぐらいあるのだろう？

犯罪捜査が必要になる事実と虚構、真実とウソの境界線は、 一体どこで曖昧になるのだろう？

信じられないほど先見の明がある演習の主催者ジョンズ・ホプキンスセンター健康安全保障センターが、以下のように、数々の衝撃的な偶然の一致について声明を発表した際、同様な疑問を抱いていたのかも知れない。

「最近、健康安全保障センターは、あのパンデミック演習が、現在の中国の新コロナウイルス発生を予測していたかどうかという質問を受けた。誤解の無いように言うと、健康安全保障センターとパートナーは、卓上演習で、予想をしたわけではない。シナリオとして、我々は架空のコロナウイルス世界的流行をモデルとして使ったが、それは予想ではないとはっきり述べている。」

武漢軍人ワールドカップ

　結果としてそうなったのだが、イベント201がニューヨーク市で実行されていた、まさに同じ日、10月18日、Covid-19の発生の爆心地と報じられている中国、武漢で軍ワールドゲームズが始まっていた。

　国際ミリタリースポーツ評議会（CISM）の第7回軍人ワールドカップ（中国語では世界軍人運動会は、中国中央部湖北省の首都武漢で2019年10月18日から27日まで開催された。100以上の国から、約10,000人の選手が、27のスポーツで競うもので、中国で初めて開催される国際的軍人スポーツ競技会だった。

　武漢でのコロナウイルス発生後、陰謀論が雨後の竹の子のように現れた。武漢滞在中、ゲームで競うアメリカ選手が致死性ウイルスを放出したという考えを中国の新聞が言い出した。

この主張は二つのことを指摘している。アメリカ選手の精彩のない実績は、一部の中国人解説者によれば、彼らは優れた運動能力のためではなく、より不吉な何かのために武漢に派遣された証明だというのだ。第二に、彼らの住居は、2019年12月31日にCovid-19の最初のクラスターが検出された華南海鮮市場に近かった。

　すると、極悪非道な行動を隠蔽するため、武漢の軍人スポーツ大会に参加していなかったビル・ゲイツとの関係は一体何だろう？ 表面上は、全く何も関係ない。だがその名前がほとんどあらゆる主要な製薬会社と多数の研究グループに関係している博愛主義者のために、何も意味しないかもしれない接続がされることに疑いがない。だが、少なくとも、（彼・それ）らは注意に値する。

　例えば、一体何人の人々がコロナウイルスに特許があるのを知っているだろう？

それは、イギリス、サリーに本拠を置く生物学研究組織パーブライト研究所が保有している。この研究所は、ビル&メリンダ・ゲイツ財団に資金供給されている。ただし、コロナウイルスというのは、哺乳動物と鳥に病気を起こす近縁RNAウイルス・グループの総称であると指摘しておくのは重要だ。これらのウイルスは、人で普通の風邪の症例さえ含む、呼吸管感染を起こす。更に、Covid-19に対するワクチン開発を期待している多くの組織の一つパーブライト研究所が特許を保有していない、SARSやMERSやCovid-19のような、いっそう致死的な種もある。

　「当研究所は、他の動物を含め鳥の感染性気管支炎IBVや呼吸器系疾患を防ぐワクチンとして使用可能な弱毒化した（弱めた）形のコロナウイルス作成をカバーする2018年の特許を認められた」とパーブライト研究所代表が「USAトゥデー」で述べた。

 

　武漢についてのもう一つのメモ。イベント201から一カ月以内、Covid-19発生の一カ月以内に、ビル・ゲイツは、ネットフリックスのシリーズ番組「Explained」で「次の世界的流行」という題のドキュメンタリーに登場した。その中で、マイクロソフト共同創設者は、世界的流行が、中国で、買い物客が多様な生きた魚や動物の産物を選ぶことができる多くの「生鮮市場」の一つから現れる可能性を警告していた。

　2015年、ゲイツは、TED講演で、次の大惨事は、ミサイルではなく、微生物によるものだろうと警告した。

すると、ビル・ゲイツが世界の利益を最優先に心がけているように思われるなら、彼はなぜそれほど信用されていないのだろう？

　我々はなぜビルを信頼できないのか？

　3月13日、ビル・ゲイツは、慈善活動に、より多くの時間を費やすため、彼が1975年に共同で設立した企業マイクロソフト株式会社理事会を退任したと発表した。

アメリカ人全員の動きをディジタル方式で追跡するのは長年グローバリストの夢だった。この医療危機は彼らがこれを推進するための完ぺきな手段だ。https://t.co/nkc0mSrM9u

- ローラ・イングラム (@IngrahamAngle) 2020年4月7日

以来、彼がどのように「大量ワクチン」製造に専念しているかについて、子ども番組人気司会者フレッド・ロジャース並みの信頼や優しさを信じさせようとして、羊毛セーターを着たこのテクノクラートは、年中主流メディア演壇で、刑務所惑星に演説している。科学上の経歴も、選挙で選ばれてもいないにもかかわらず、ワクチンなしでは、大規模集会は「全く戻って来ないかもしれない」とゲイツは警告した。

　どうやら病気に対して一千年間うまく機能した「集団免疫」として知られる由緒ある生物学的機能は今や時代遅れと考えられる。それは、あらゆるものの中で、我々の自由に対して、全く何のコストもかからないためだろうか？ だが脇道に逸れよう。

「医療体制が崩壊しないよう、二週間、社会的距離を維持する」が「2022年にワクチンができるまで、社会的距離を維持する」に発展するのは狂ってはいまいか。

- リズ・ウィーラー (@Liz_Wheeler) 2020年4月26日

4月1日、ワシントン・ポストでゲイツはこう説教している。「国のリーダーは明確でなければならない。どこの閉鎖であれ、あらゆる場所の閉鎖を意味する。アメリカじゅうで症例数が減り始めるまで（10週間かそれ以上かかる可能性がある）誰も平常どおり業務を続けたり閉鎖を緩和したりできない。この点に関するいかなる混乱も、経済的痛みを拡張し、ウイルスがぶり返す可能性を高め、より多くの死をもたらすだろう。」

　言うまでもなく、日和見な当局が、権威主義の衝動をさらけ出して、芝刈りの禁止から、海岸で泳ぐのを禁止したり、社会的距離の作法を守らないことに対し、家族、友人や見知らぬ人の密告など、過酷な一時封鎖命令を浴びせている中、このような素人助言は、多くのアメリカ人を激怒させている。

　すると、コロナウイィルスや、世界不況を引き起こすおそれがある一時封鎖命令について本物の医者たちは、一体何と言っているのだろう？

 

多くの医者たちは、この決定に全くぼう然としている。スタンフォード大学医学部教授のエラン・ベンダヴィッド博士とジェイ・バタチャリア博士が、ウォールストリート・ジャーナルでCovid-19の「大きな欠陥がある」死亡率予想を指摘して、封鎖に対する強い懸念を表明した。

「Covid-19に対する恐怖は、世界保健機構WHOや他の組織による、Covid-19感染が確認された人々の2%から4%が亡くなるという高い死亡率推計に基づいている」とベンダヴィッドとバタチャリアが3月24日付の論文で説明した。

「だから、究極的に、一億人のアメリカ人が病気にかかれば、200万から400万人が亡くなる可能性があることになる。我々はこの見積もりには大きな欠陥があると信じる。本当の死亡率は、陽性と認められた症例数に対する死者数ではなく、感染者に対する死者数だ。」

新しいインタビューで、ビル・ゲイツは、我々が大量のワクチン接種を受けるまで、大規模な公共集会は「全く」戻らないだろうと威厳たっぷりに述べている。一体誰が彼を世界の王にしたのだろう- https://t.co/siW7bZ9yGc…pic.twitter.com/ivaCI8eAE

- Alternative News (@NewsAlternative) 2020年4月4日

ビル・ゲイツによるCovid-19に対するグローバル・ワクチンの執拗な推進は、貪欲に感じられるだけでなく、開発に彼は大規模投資しており、「医療専門家」に転じた、このコンピュータ・エンジニアは、生体認証の監視技術をもったワクチンに過度に熱狂的だ。

多くの人々は自分たちを致死性ウイルスから守るワクチン接種のために袖を巻き上げるのには、ほとんど不安は持つまいが、それに伴う全国民に対する完全な支配力を当局に与える追跡技術機能は、多くの人々が確実に疑問視するだろう。

ゲイツが感染している人々にタグを付ける「全国追跡システム」創設を支持しているだけではない、マイクロソフトは、最近「乳児予防接種」に基づく「最も成功した手法」だけを使う「乳児の複数生体認証技術研究」新プロジェクトに着手したと発表した、サンフランシスコに本拠を置く生体認証企業ID2020創設メンバーの一社だ。

これ以上身の毛がよだつようなことがあり得るだろうか？

不幸にも、あるのだ。マイクロソフト役員会をビル・ゲイツが去った二週間後、同社は「身体活動データを使用する暗号通貨システム」特許を取得した。この技術の詳細は実に衝撃的だが、特許番号そのものも、陰謀論者を大騒ぎさせたWO2020060606。これが「世界秩序 2020 666」を意味すると解釈するのに、聖書マニアである必要も、ネット検索も必要ない。 

WO2020060606身体活動データを使う暗号通貨システム
ダスティン・アブラムソン
この特許検索ツールは、約200万の国際アプリケーションPCTデータベースのみならず…の検索が可能である

　使える特許番号は何百万もあるはずなのに、なぜこの番号なのだろう？

好きな番号を貰う自動車の希望ナンバーのように、恐怖と疑いを起こすのが確実な、ずばりそのものの番号組み合わせを、世界的流行のさ中、ゲイツは個人的に要求したのだろうか？

この暗号通貨発明は、ワクチンと同時に皮膚下に注射されるであろうナノテクノロジーについては具体的に言及していないが、曖昧な記述は、その可能性を排除しない。「ユーザーの装置と通信で結びついた暗号通貨システムは、そのユーザーの身体活動データが、暗号通貨システムに設定された、一つあるいは、それ以上の条件を満たすことを検証し、その人物によるその暗号通貨使用を認める。」

このことや他の活動からビル&メリンダ・ゲイツ財団を判断すれば、彼らの本当の狙いを、なぜ非常に多くの人々が大いに恐れているか理解するのが容易になる。これほど不信のレベルが高いものを連邦が調査すべきかどうか判断するのは読者の役割だろう。

＊ロバート・ブリッジは、アメリカ人作家、ジャーナリスト。

記事原文のurl：https://www.strategic-culture.org/news/2020/04/30/is-it-time-to-launch-an-investigation-into-the-bill-melinda-gates-foundation-for-possible-crimes-against-humanity/

また、英紙デイリーメールの4月12日の報道によれば、新型コロナウイルスの発生源とされる中国・武漢のウイルス研究所は、新型コロナウイルス発生の主原因とされるコウモリを利用した研究を米政府の予算で行っていたということである。

しかもこの援助を強力に推し進めていたのが、現在、ホワイトハウスでコロナ対策の米国責任者である、上記のビル・ゲイツと懇意で、「グローバル・ワクチン行動計画」に彼と取り組んでいたアンソニー・ファウチ博士というのだから、驚きである。

ビル・ゲイツ氏とファウチ博士

＊その他は、世界的な医薬品、ワクチンメーカーが殆どを占めている。そしてその医薬品会社の大株主がビル・ゲイツである。中国がWHOをコントロールしているかのように報道している日本のマスコミが如何に日本人を間違った認識に誘導しているかは、明らかだろう。

如何だろうか。

人工的に感染症を引き起こし、世界規模でマスコミを使ってその恐怖を煽ることによって、人類管理の動きを強力に押し進めようとしていることはほぼ、間違いないと考えていいのではないか。

経済社会を大きく変えてしまおうとするこの動きを、少しでもより多くの人のために変えるには、どれだけの人が真実を知るかにかかっている。

ところで、日本の死亡原因は一年間に40万人近く死んでいる癌である。

たとえば、2018年の統計によれば、死因別の死亡数を見ると、第1位は悪性新生物（腫瘍）で37万3547人（人口10万対の死亡率は300.7で、前年に比べて1.3ポイント増加)、第2位は心疾患（高血圧性を除く）で20万8210人（同167.6で、同じく3.8ポイント増加）、第3位は老衰で10万9606人（同88.2で、同じく6.5ポイント増加）、第4位は脳血管疾患で10万8165人（同87.1で、同じく1.0ポイント増加）第5位は肺炎で9万4654人（同76.2で、同じく1.5ポイント低下）となっている。

現在、日本におけるコロナウイルスによる死者は、政府発表によれば、5月13日現在、696人に過ぎない。過少に数字を加工している可能性はあるが、それにしても低い数字である。

たしかに未知のウイルスの脅威を過少評価するわけには、いかないが、実際の死亡原因数をもう一度、見て冷静になってみる必要があることも、間違いないところだ。